徒歩を基本にしたまちづくりに

ラウンドアバウトを歩行者空間に変えたパリのバスティーユ広場。

ホンダの創業者である本田宗一郎および藤澤武夫の「理想的な交通社会の実現に寄与する」という思いを実現するために、両氏およびホンダが拠出した基金をもとに設立されてから今年で50周年を迎えた国際交通安全学会が、ウォーカブルシティをテーマとしたシンポジウムを開催した。 ウォーカブルシティとは、歩いて暮らせるまちづくりのこと。環境対策や健康増進などの観点から、クルマに依存しすぎた移動を、徒歩を基本に自転車や公共交通を交えた移動にシフトしていくというもので、シンポジウムでは学会に属している研究者などが話題提供をしたあと、パネルディスカッションを行った。 最初に登壇した慶應義塾大学環境情報学部教授の一ノ瀬友博氏は、日本は人口減少からコンパクトシティの流れが生まれたが、それだけではなく、歩きたくなるまちなかであることが大事と発言。コロナ禍の中で研究を進め、国内外の事例を調査したという。 同氏は人の動向をセンサーで計測しているそうで、コロナ禍でウォーキングは増えた中、緑の少ない新宿区の人が多く歩くという結果が出ており、まちの魅力が大切と話した。 ウイーン工科大学交通研究所上席研究員の柴山多佳児氏は、ヨーロッパの都市は城塞都市が多く、旧市街は当初からウォーカブルだったことを紹介。さらにSUMP（持続可能な都市モビリティ計画）が2027年から欧州で義務化されることにも触れた。 パリ、ウイーン、バルセロナなどのウォーカブルシティの実例も解説した。パリは筆者も訪れたことがあるバスティーユ広場やリヴォリ通りが取り上げられていた。 国土交通省都市局まちづくり推進課課長補佐の浅野幸継氏も登壇し、まちづくりには人を惹きつける魅力や多様性が大切と発言。好ましい実例として、神戸三宮駅北側、大阪の御堂筋やなんば駅前などを取り上げた。 国土交通省では、まちなかの居心地の良さを図る指標を公表しており、4つの要素で主観と活動を計測していくとのこと。「官民連携まちづくりポータルサイト」も立ち上げているそうで、この分野に積極的に取り組んでいることが窺えた。