■”カレンダー利権“によるコントロールも消滅か

　そんなSTARTO社グループのカレンダーだが、旧ジャニーズ事務所が消滅し、STARTO社にマネジメント体制が移行したことで、カレンダーを担当する出版社との関係にも変化が訪れているという。 「旧ジャニーズ時代、事務所と出版社の間にはいわゆる“カレンダー利権”があったと言われています。名物広報でかつて旧ジャニーズ事務所の副社長だったS氏が、巧みなアメとムチを駆使していたといいますね」（前出のワイドショー関係者） 　S氏は、1975年から半世紀近く旧ジャニーズの番頭を務め、マスコミ対応の窓口を取り仕切ってきた人物。圧倒的な記憶力、抜かりない根回しなど裏方としての仕事ぶりは高く評価され19年からは副社長を務めていたが、ジャニー氏の加害問題の責任を取って23年に辞任している。 「S氏は、週刊誌を出す出版社を相手に“うちの人気グループのカレンダーを売ってもいいからスキャンダルは配慮してね”“良いニュースは大きく報じてね”というふうにコントロールする――そうしたことがあったと言われていますね。実際、旧ジャニグループのカレンダーの売り上げ・利益は相当大きかったといいますからね」（前同） 　たとえば『FRIDAY』を出版している講談社からは、21年度にSixTONES、22年度にKing＆Prince、23年度にSnow Manのカレンダーが発売されていた。 　また、Snow Manは21年度は『週刊新潮』を発行する新潮社、22年度は『週刊ポスト』『女性セブン』の小学館、そして23年度は前述の講談社と、やはりジャニーズ絡みの話題を報じる週刊誌の版元からカレンダーが発売されていた。 「特に大きな売り上げになるSnow Manのようなグループを、年ごとに各社に回し、利益をもたらしていたと。出版不況でどこの出版社も苦しい。絶対に売れて、大きな利益が出る旧ジャニグループのカレンダーは全社が欲しい案件ですよね。しかも、全社ではないですが、週刊誌の編集部に指名で“発注”されることもあったそう。そうなると、その週刊誌は“ジャニーズのスキャンダルはやめよう”となりますよね。副社長だったSさんは、その辺が抜群に上手かったんです」（同） 　しかし、23年10月、ジャニーズ事務所は消滅。創業家もS氏も“退場”し、タレントのマネジメントは新会社のSTARTO社へと移った。 「そして、STARTO社の福田淳社長は、旧ジャニの創業家や、S氏がやっていた前時代的なやり方が嫌いな人。今回、カレンダーの発売が発表された出版社も、日ごろからアイドル誌などでお世話になっている延長、という感じですよね。週刊誌を持つ版元を“コントロール”する、というような意図は感じられません。 　数年前は、カレンダーの版元が決まる秋にはどの出版社がどのグループを担当するのか、出版業界内でも話題沸騰となるのがお約束でしたが、今後は日頃からSTARTO社タレントが表紙を飾るアイドル誌、ファッション誌を出している出版社に限られそうだということですね。雑誌社の“秋の風物詩”は消滅したと言えそうです」（前同） 　一方で15日、ジャニー氏の被害者は1000人に達していたことも明らかになり、あらためて旧ジャニーズには厳しい目が向けられており、今回のSTARTO社グループの“カレンダー復活”にも厳しい意見が寄せられている。ファンは望む推しグループのカレンダー発売だが、今後もさまざまな議論が起こりそうだ。