極端な円安だと、株価が下がる場合も!?

上記のように、普通の円安は株高要因と言えますが、極端な円安であれば反対に株価が下がるかもしれません。それは、極端な円安によって輸入物価が高騰し、インフレになって日銀が金融を引き締める場合です。 金融引き締めは、景気への影響より、株価や為替レートに対する影響のほうがはるかに大きくなりがちです。金利がわずかに上がっても、「それなら設備投資を延期しよう」という企業は多くありませんが、「それなら株やドルを売ろう」という投資家は多いからです。 したがって、景気を抑制してインフレを抑え込むほど金利を上げると、株価が大幅に下落する可能性があるわけです。 実際には、中程度の金融引き締めによって景気が悪化する前にドル安円高となり、輸入物価が低下してインフレが収まるかもしれませんので、さまざまな経路が考えられますが。 余談ですが、平成バブル期には反対に、大幅な円高が景気にプラスに働きました。大幅な円高で輸入物価が下落し、消費者物価が安定していたため、日銀は金融引き締めを見合わせました。そのため、投資家たちが安心して株を買うことができたのです。 今回は、以上です。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密ではない場合があります。ご了承いただければ幸いです。 筆者への取材、講演、原稿等のご相談は「ゴールドオンライン事務局」までお願いします。「THE GOLD ONLINE」トップページの下にある「お問い合わせ」からご連絡ください。 塚崎 公義 経済評論家