コロナ後に回復すると見られていた日本卓球協会への登録人口が足踏み。危機感を募らす協会幹部

全日本の小学生の大会に駆けつけた応援キッズ

昨日の日本卓球協会理事会で、「普及対策プロジェクト」を発足させることを宮﨑義仁専務理事が公表。6月23日の協会の評議委員会のあとの新体制からのスタートとなる。そのプロジェクトには卓球メーカーなどの日本卓球工業会のメンバーや卓球専門誌の代表なども入れ、将来の卓球界の活性化のために活動していく。 宮﨑専務理事は理事会で、2023年度の協会の登録人口が数千人規模の微減（正式発表は評議委員会承認後）となったことに触れ、今後も減少していくことを予測し、また部活動の地域スポーツへの移行の流れを受け、協会が普及活動のためのプロジェクトを発足させると報告した。 日本卓球協会の最近の登録人口は以下の通り（協会HPより） 2022年度（2021年4月～2023年3月）303,229人 2021年度（2020年4月～2022年3月）301,984人 2020年度（2019年4月～2021年3月）262,175人 2019年度（2020年4月～2022年3月）358,124人 2018年度（2020年4月～2022年3月）358,600人 2020年度は新型コロナの感染拡大を受け、全国での大会の多くが開催中止となり、大幅に登録人口が減少となったが、2021年度から回復傾向にあったが、2018年、2019年のピーク時と比べても5万人近い現象となる見込みだ。協会としては期待したような登録人口の回復にならなかったために普及活動と競技人口増加に着手することになりそうだ。 会見で宮﨑専務理事は「明らかに小中学生の登録人口が減少しているが、一方でシニア層の登録人口は増えている。多くの人の知恵を借りて普及を推し進めたい」と語った。 折しも、日本中学校体育連盟（日本中体連）は8日、全国中学校体育大会（全中）の規模縮小のため、2027年度から水泳やハンドボール、体操、新体操、ソフトボール男子、相撲、スキー、スケート、アイスホッケーの合わせて9競技の「全中」を実施ないと発表。 昨年から中学校の部活動の制限が強まり、地域スポーツへ流れる傾向もあり、全体の登録人口の半数以上を中体連の部活動の選手登録が占めている日本卓球協会も切迫感を持たなければいけない状況になっている。 また、日本卓球協会はこのプロジェクトとは別に「アクションプラン」の一環として、内閣府の承認を得たことを受け、夏以降に全国の小学校などに卓球台の寄贈を順次スタートさせていくことも発表した。