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アイスランドでは、労働者の90％が週36時間労働を取り入れているという。驚くことに、多くの人は仕事をため込んでストレスを抱えることもなく、この取り組みはうまくいっているようだ。同国で教師をする筆者が、その成功の背景と労働時間短縮のメリットを解説する。 【画像】アイスランドの首都レイキャビク 私は古い共同墓地を散歩しながら、墓石の碑文を読むのが好きだ。アイスランドでは通例、生前の職業の肩書きが故人の名前の下に刻まれる。年をとってきて思うのは、自分の墓にはどんな肩書きが刻まれるのだろうか、ということ──それは「教師」だろうか？　自分の仕事は大好きだが、できればほかの肩書きのほうがいい。 女性の墓の場合は過去数百年、「主婦」や「……（夫の職業名）の妻」以外の肩書きが墓石に刻まれることはほとんどなかった。今日（こんにち）アイスランドの女性はさまざまな職に就いているが、完全な男女間の平等を手に入れるには至っていない。それでも、機会の平等を求めて歩んできた道のりのなかで重要な一歩といえるのが、週40時間労働を週36時間労働へと短縮させたことだ。 これは、いくつかあるアイスランド最大の労働組合によるキャンペーンに、同国の労働人口1％以上が参加した社会実験が成功したのを受けて、2019年に導入された。その結果、アイスランドでは労働人口のほぼ9割が以前より短時間で働いているか、週の労働時間の短縮を要求する権利を持っている。 他国もアイスランドの先例に続くことを検討している。ドイツ、ポルトガル、スペイン、英国は試行プロジェクトを実施済み、もしくは実施中だ。 ベルギーは1年前、希望者全員に週4日労働を認めることを法制化した最初のEU加盟国となった。もっともそれはアイスランド型モデルと異なり、週4日労働に同意した者は、従来と同じ時間分の仕事を少なくなった日数内でこなさなければならない。週4日労働を選んだ者が全体の1％にも届かなかったのは、おそらくそこに原因があるのだろう。