オンラインで取材に応じた日本バドミントン協会の村井満会長（スクリーンショット）

　日本バドミントン協会の村井満会長（64）が16日、評議員会の後にオンラインで取材に応じ、強化費削減による日本代表の活動縮小について言及した。 　日本代表の朴柱奉（パク・ジュボン）ヘッドコーチ（HC）から、代表合宿の中止が相次いでいる現状への不満の声も上がっているが「丁寧に議論を重ねてきたと理解している。パリ大会（パリ五輪）へ向けた合宿はしっかりやっていく」と見解を示した。 　同協会は22年に公金横領事件が発覚し、日本オリンピック委員会（JOC）などから交付される強化費が激減。24年度の強化費は、前年度比で約5億円減の約3億円となっている。 　その影響により、昨秋に首脳陣が立てた強化プランも軌道修正へ。4月以降だけでも既に合宿が2度も中止となり、パリ五輪開幕月となる7月11日から東京・味の素ナショナルトレーニングセンター（NTC）で始まる五輪直前合宿も、当初の予定から1週間ほど短縮される。 　開幕まで1カ月半となった11日には、朴HCから「本当にショック」「残念」と嘆き声が上がったが、村井会長は「前提として、朴さんとコーチ陣、関係者の皆さんと協会が一枚岩となって、全面的に支え合おうという信頼関係や協力関係があると思う」と断言。代表合宿を2度中止した一方で、各種目の担当コーチが代表選手の所属先へ巡回指導に当たっており「『全員が集まるよりも、個々の選手のコンディショニングに注力したほうがいい』という、所属先や選手からの意向をくんだもの。個別指導に注力していこう、という思いだった」と現場と意見を合わせた上での判断だったと強調した。 　この日は23年度の決算についても説明。2月時点では約3億円の赤字を見込んでいたものの、複数社からの寄付や協賛金などを得たこともあり、約1億円程度の赤字に収まったことも報告された。 　パリ五輪後の国際大会出場も、各所属先の自費派遣とする構想もあったが、協会内では「派遣が義務化されている（スーパー）1000や750の（ランクの高い）大会は派遣していこう」との意見が挙がっていることも明かした。 　一部の大会については、従来通りに協会が負担する可能性も示唆。24年度は3年ぶりの黒字を目指すとの方針も示し「まだまだギリギリの状態ではあるが、反転攻勢に出ていく」と健全化へ力を込めた。