江崎浩 東京大学大学院情報理工学系研究科教授、日本データセンター協会副理事長

　データセンター建設で電力の逼迫(ひっぱく)が懸念される。デジタル社会での電源確保のあり方を日本データセンター協会副理事長を務める東京大学大学院の江崎浩教授に聞いた。（聞き手：中西拓司・編集部） 　日本でのデータセンター（DC）の歴史は諸説あるが、実質的には1990年代以前にさかのぼる。当時は金融機関などのコンピューターネットワークの一つとして始まり、そのデータを扱うのは専門家に限られていた。95年にマイクロソフトの基本ソフト（OS）「ウィンドウズ95」が登場してインターネットが急拡大し、ネットサービス提供者を相互接続する拠点としてDCが登場した。 　2000年代前後からさまざまなものがデータ化、ウェブ化され、ネットワーク上にあるデータがどんどん増えた。同時に、グーグルやヤフーなどによる検索システムが登場してデータがより利用しやすくなった。10年代ごろからSNS（ネット交流サービス）が進展し、今や大人から子どもまでデータを発信する時代になった。 　スマートフォンがあれば誰でも写真を撮影して送受信でき、その大量のデータをクラウド上に保存できる。さらに、生成AI（人工知能）の登場で、今後はデータの「共有」から「利用」へ進化していく。最近では、現実世界の環境をネット空間に再現する「デジタルツイン」と呼ばれる技術が進み、データ使用量は今後も事実上無限に増え続ける。 　一方、コンピューターの規模や能力も格段に進化している。自転車や原付きバイクが、大型自動車や新幹線、さらにはロケットの規模へ進化したイメージだ。例えば、生成AIの利用では大量の画像処理装置（GPU）サーバーを使うが、発熱量が大きく、安定的に使用するにはサーバーの冷却のためにも大量の電気を必要とする。首都圏や大阪圏を中心にDCの建設が進んでおり、電気の使用量は増加の一途をたどる。 　DCや半導体産業を支えるエネルギー源として、最も要望されるものは言うまでもなく再生可能エネルギーだ。しかし、再エネの電気を消費地につなげる送電網は十分ではないし、新たに整備するには多大なコストと時間がかかる。それなら、再エネの「生産地」周辺に、DCや半導体工場を設置する「地産地消」型の電源ネットワークを進めることが最も効率的だ。