理事長はモリゾウ氏！ S耐を運営するSTOが“未来”に向けSTMOへ改組。より一層ワクワクするレースへの発展を目指す

4月20日、「ENEOSスーパー耐久シリーズ2024 Empowered by BRIDGESTONE（S耐）」を主催するスーパー耐久機構（STO）は、宮城県のスポーツランド菅生で行われた開幕戦において、STOの事業を新法人である「一般社団法人 スーパー耐久未来機構（STMO）」へと継承することを発表した。 【写真をもっと見る(10枚)】 ここ数年大きな盛り上がりを見せるS耐だが、主催者であるSTOは1991年に創設され、当初から参加型モータースポーツの普及に努めてきた。初年度は60台の台数でレースがスタートし、その後1995年の阪神淡路大震災や2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災などでエントラントの数が減少するなど、これまで多くの困難に直面してきた。 さらに2013年には、開幕直前にSTOの創設者である桑山充氏が他界。運営そのものが危ぶまれた時期もあったが、桑山充氏の妻の桑山晴美氏（以下桑山氏）が充氏の想いを引き継ぎ、年々参加者の数も拡大してきた。 2021年からは、技術開発の場として「ST-Q」クラスが新設され、自動車メーカーや部品メーカーの参入が相次ぎ、メーカーが手を取り合いながらレースという“走る実験室”で次世代技術の開発に勤しんでいる。 そのような背景の中桑山氏は、S耐の価値を将来に渡って高めていくために、STOの体制変更を決断。S耐最大の理解者の一人であるモリゾウこと豊田章男氏に相談し、新法人としてSTMOの設立となった。 モリゾウ氏は会見の中で、「略称は、STOに未来の“M”を入れてSTMOとした。一緒に日本の自動車産業を盛り上げていく、そしてモータースポーツ業界の明るく楽しい未来を作っていきたい。この“M”には、自動車産業にとって、こんなにも素晴らしい場を作ってくださった創始者“ミツルさん”へのリスペクトの気持ちも込めた」と熱く語った。 STMOでは、いま以上に社会課題の解決に取り組んでいけるよう一般社団法人という形態とし、理事長にはモリゾウ氏が就任。桑山氏は副理事長として引き続きS耐の運営に携わり、加藤俊行氏（元デンソー副社長）が専務理事・事務局長としてバックアップしていくという。 また、トヨタやデンソーのほかにも、ENEOS、ブリヂストン、三井住友海上保険、東京海上日動火災保険、小倉クラッチ、SUBARU、マツダ、アイシンが賛同し、拠出メンバーとして自動車業界全体でモータースポーツの発展を目指す運営形態とした。 モリゾウ氏は会見の中で、S耐を参加者全員で作り上げていく「参加型の“割り勘”レース」と表現。S耐を旅館に準え、自身を”総支配人”、桑山氏が“女将”、加藤氏が“支配人”とし、現場の仕事は桑山氏と加藤氏を中心に行い、自身が責任をとる形にするという。 その上でモリゾウ氏は、S耐には“村祭り”のような楽しさがあるとし、「未来に向けてアジアから世界へと通じる道を作っていきたい」と熱く語る。 一方、これまで運営に奔走してきた桑山氏はS耐の今後に関し、まだ具体的には何も決まっていなく、これから色々と検討をすると前置きした上で、「新しいことを行って、（ファンやドライバーやエントラントを含めた）参加者全員がワクワクする仕組みを作っていけたら」と話してくれた。 また加藤氏は、「S耐は参加型レースで、皆んなが楽しいな、やりがいあるなと思ってもらえるような、もっと良いレースを作るのが一番。それにプラスして、未来事業として、モータースポーツを基軸に社会課題の解決にも繋がるような活動をしていく。カーボンニュートラルの拡大や、地方創生、人材育成といった“未来事業”を拡大していきたい」と述べた。 STMOは5月末までに事業継承を完了し、6月から新体制へと移行する。ますますの盛り上がりを見せるS耐の未来が、より一層面白くなりそうだ。