新型コロナウイルス感染の拡大により今季、MLBは年間60試合になり、マイナーの試合は中止に。さらにドラフトも縮小されたことで、選手と球団との「需要と供給」のバランスが崩れた。これにより来季以降、日本球団がどういう助っ人を獲得できそうなのか──。今後の獲得事情に変化が起きるのか!?MLB公認代理人であるオクタゴン社の野球部門環太平洋部長・長谷川嘉宣氏に見通しを聞いた。 取材・構成=椎屋博幸、写真=Getty Images、BBM 　この新型コロナ禍の中で、いまだに国と国との間での渡航が制限されている。さらに外国人への労働ビザ発給も難しい状況となり、プロ野球も例外ではない。 「まずはこれが一番に抱えている問題点です。仮にある外国人が球団と再契約を結んだとき、家族を母国へ残しているとオフはもちろん家族と過ごしたいですよね。そこで帰国した後の再入国時に、社会がコロナ禍の現状のままだと、入国が認められないというケースも出てくると思います」と巨人のG・パーラや西武のニールの代理人を務める長谷川嘉宣氏は語る。しかし「ただ、韓国や台湾の場合は、入国後14日間の隔離を経てから入国が認められています。日本も同じ流れになるのではないでしょうか」と見解を示す。 　プロ野球のチームの中には、球場の収入などだけで選手の年俸をまかなっている球団があるが、今年のコロナ禍の状況で、満足な資金が確保できない状況も考えられる。新規に億単位のお金を払い、新しい助っ人を獲るのは極めて厳しい状況になっているのも事実だ。 「例えばコロナ禍の中で今期特例でメジャー60人枠の中に入った選手やさらにその中から40人枠の中にいる選手たちは、今でもキャンプ地で調整を続けているのですが、メジャー昇格の可能性は低い。彼らはプレーの場を求め、日本や韓国などでプレーをしたがっていますし、彼らには億単位のお金を払わなくても済む可能性が高いのです」と長谷川氏。 　マイナーはチーム数の減少などが検討され、さらに今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響でシーズンが中止された。来季も同じ状況が続くことが考えられ、そこを狙い、メジャーでプレーしていないが、将来性のある選手を日本の球団が獲得するという方法もあるのだ。 　もちろん、プロ野球の現場ではすぐに活躍できる外国人選手が欲しい。駐米スカウト側も即戦力の選手を送り出さないといけない実情があり、単に安い選手だけを獲得する流れにはなりにくいものの、・・・