表1

※筆者作成 6時間30分勤務だと職場に滞在する総時間が1時間30分延びたにもかかわらず、給与は5時間勤務より750円しか上がりません。 ■9時間勤務する場合 8時間を超えて勤務する場合、労働基準法により1時間以上の休憩が義務付けられています。この場合の職場に滞在する総時間および給与額は、表2の通りです。 表2

表2

※筆者作成 9時間勤務だと実際の労働時間は8時間で、5時間勤務よりも4時間多く拘束されているにもかかわらず給与は3000円しか上がりません。 以上から、収入にこだわらず、休憩が不要と考えるなら5時間勤務のほうがコストパフォーマンスは高いといえるでしょう。

6時間以内なら休憩なしでも問題ない

休憩時間に関しては労働基準法で定められており、労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩が義務付けられています。 今回のケースだと、5時間勤務から6時間勤務に変更されているため、勤務時間が6時間ぴったりで済むのであれば休憩を取る必要はありません。もしお子さまの迎えや家事を理由に早く帰りたい場合は、6時間以内に労働時間を抑えることをおすすめします。 出典 e－Govポータル 労働基準法（昭和二十二年法律第四十九号）第四章 労働時間、休憩、休日及び年次有給休暇 第三十四条（休憩） 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー