EV が最も有効なソリューションであると確信

2020年から2024年1月まで生産・販売していたホンダ・e（画像：ホンダ）。

　ホンダは2024年5月16日、「2024ビジネスアップデート」の説明会で、EV・FCEVの販売比率を100％とする目標に変化がないことを発表しました。 【未来を感じるクルマ!?】これが、新型EVのベースとなる「SALOON（サルーン）」です（写真） 　2023年は世界的に販売・生産が減速化したEVですが、ホンダはEV普及期を見据えた中長期的な視野で強いEVブランド・事業基盤を構築することが必要と説明します。取締役兼代表執行役社長の三部敏宏氏は今後の二輪、四輪車両の動向について「EV が最も有効なソリューションであるとういのは変わらない」とし、「EVシフトは着実に進んでいくと確信している」と話しました。 　そのため、「2040年にグローバルでのEV/FCEVの販売比率を100％とする」という目標に変化はなく、2030年時点でのEVとFCVを合わせた販売比率は40％と想定し、2035年で80％、2040年で100％の達成を目指すとのことです。 　EVを普及させていくためには魅力的なEVの投入も不可欠であり、2026年頃には、2024年1月にアメリカで行われたコンシューマー・エレクトロニクス・ショー（CES）で出展したコンセプトカー「SALOON（サルーン）」に近い形のEVを投入するとのことです。 　また、完全EV化の実現に向けた戦略として、ホンダは2030年に、北米で調達するバッテリーコストを現行のバッテリー比で20％以上削減するほか、生産コストの35％削減を目指し競争力のある事業構造を構築し、予定している約200万台分のEV生産をまかなうバッテリーを確保する見通しを立てています。