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ビットコインの価格は米国東部時間3月25日に再び7万ドルを突破し、10日ぶりにこの大台を超えたが、常に不安定なこの資産は、すぐにまた大きく反落する可能性があると一部で指摘されている。 ビットコインの価格は米国東部時間25日午後5時までの24時間で7％上昇し、7万1000ドル近くに到達した。これは20日の6万1000ドル以下の安値から20％近い上昇だが、それでもなお14日に記録した史上最高値の約7万3768ドルには及ばない。 ここしばらくのビットコイン旋風は、リスク志向の市場と、米国の規制当局が1月に現物ビットコインETFを承認したことで、何十億ドルもの新たな資金が注入されたことに後押しされている。 この市場の強気派は、さらなる上昇を見込んでおり、スタンダードチャータードとバーンスタインのアナリストは、年末の目標価格をそれぞれ15万ドルと9万ドルに設定した。しかし、一部では今後大きな急落が起こる可能性が指摘されている。 Sevens Reportのテクニカルアナリストのタイラー・リチーは25日の顧客向けメモで、ビットコインに迫り来る反落のケースを説明した。それによると、テクニカルストラテジストが急騰や反落の持続性の根拠とする相対力指数（RSI）が現在、2月上旬以来の最低水準にあり、ビットコインの「バブルと買われすぎ」が示唆されているという。 リチーは、暗号資産が他の資産クラスよりもはるかにボラティリティが高いことを考慮すると、このようなテクニカル分析が「当たるも八卦、当たらぬも八卦」の性質を持つと付け加えた。しかし、それでもなお彼は、テクニカルな裏づけの低下は、現状の価格が「永遠に持続可能ではない」ことを示唆しており、過去のデータに基づくと、25日の高値を30％近く下回る5万2000ドルあたりまで下落する可能性があると述べている。 5年前にわずか690億ドルだったビットコインの時価総額は現在、1兆3900億ドルに達しており、暗号資産市場全体の時価総額の2兆8100億ドル（約425兆円）のほぼ半分を占めている。 ビットコインは通貨というよりは株式のように見えるが、その価値は株式とは異なり、このコイン自体が固有の価値を持つという幅広い信念から生まれている。 そのため、機関投資家によるビットコインのカバレッジは、他の資産と比べてはるかに低く、明確な規制も少ないが、米証券取引委員会（SEC）が1月に現物ビットコインETFを承認したことでその状況に変化が訪れようとしている。 15年前に初めて発明されたビットコインは、金融界においても熱狂的な信奉者と非信奉者を生んでおり、アーク・インベストの創業者キャシー・ウッドはビットコインがまもなく100万ドルを超えると予測する一方、JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOは、ビットコインは本質的に無価値だと述べている。