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定年で仕事を辞めることは、もはや当たり前ではありません。一方で、仕事を完全に辞める決意をしたあとの生活において、夫婦水入らず、というのも、もはや当たり前ではないかもしれません。 【早見表】年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額

何歳まで働く?個人の事情に合わせて決められる時代

正社員のほか、契約社員・嘱託社員、パート・アルバイトなど雇用形態はいろいろ。それにともない就業時間や頻度もいろいろ。全員がフルタイムで働いているわけではありませんが、高齢化、長寿化に伴い、高齢者であっても働く人は増改傾向にあります。 以前は定年と共に退職し、そこから老後けるが始まるというのが一般的でしたが、今はすっかり様変わり。定年は60歳であるものの、継続雇用により定年以降も働ように環境整備。働ける上限は65歳や70歳、さらには年齢の上限を定めない企業もあります。 総務省『労働力調査』によると、2023年度、男性の65歳以上の就業率は34.0％。高齢者の3人に1人が働いています。年齢別にみていくと、50代から60代にかけて7ポイント減少。原則年金を受け取り始める65歳を境に22.5ポイント減少。それでも6割の男性が働いています。70代を境に19.1ポイント減少。ここで働いている男性は半数を下回ります。 【男性の就業率の変化】 55～59歳…91.5％ 60～64歳…84.4％ 65～69歳…61.9％ 70～74歳…42.8％ 75～79歳…26.0％ 80～84歳…13.8％ 85歳以上…6.0％ 何歳まで働くのか、どのような形態で働くのか……すべて個人次第という時代です。ただ定年で仕事を辞められるというのは、これから迎える老後に対して経済的な不安のない人たち。何とも羨ましい限りです。 山口悟さん（仮名）。先日、60歳となり、定年を迎えるひとりです。継続雇用の誘いもあったものの、大学を卒業して以来38年、十分働いたという思いが強く、「いったんは仕事から離れたい」という気持ちが強くありました。大学で同級生だった妻・恵子さんが、財布をしっかりと管理してくれたおかげで、老後の備えもバッチリ。そこに退職金2,500円が加わります。2人いる子どもは二人とも社会人で、すでに教育費の心配はありません。 ――もう必死に働かなくてもいいかな そう考え、定年を機に会社を辞めることにしたといいます。