大学冬の時代 生き残りをかけて『LINE』への依存度高まる
『LINE進学』を使った受験生獲得が急増
全入時代を迎え、受験生獲得が至上命題となっている大学だが、受験生への知名度向上を目的としたアプローチとして『LINE』の利用が増え始めている。LINE株式会社（東京都渋谷区：森川亮社長）が『LINE』上で展開するビジネスアカウント『LINE@』の大学などの教育機関への導入が進んでおり、高校生に進学情報を配信するLINE公式アカウント『LINE進学』を利用する全国の教育機関（大学、短大、専門学校を含む）は2014年10月時点で約1000にのぼる。これまで大学から受験生へのアプローチ方法といえば、交通広告や媒体としてリクルートやマイナビを利用した方法が一般的だったが、国内で5400万アカウントを誇り、中でも中高生の間で圧倒的なシェアを誇る『LINE』を通じてのコミュニケーションに、熱い視線が注がれている。
1000の教育機関が利用 資料問い合わせなど効果あり
10月15日、学生募集を担当する広報向けに行われている『学生募集担当者セミナー』が都内で開催された。参加した教育機関は専門学校から、大手私立大学、国立大学までさまざま。63校、83人の広報担当者が参加し、活発に意見交換を行った。今回、参加した昭和女子大学の広報担当者は、「受験生獲得において、ターゲットとなる学生へのアプローチが課題。LINEは高校生の利用者が多く、既存のアプローチ方法と異なり、当大学に興味を持ってくれている受験生に確実に情報を届けることができるのが魅力ですね」と、『LINE＠』の効果を実感している。 すでに導入している教育機関には、私立大学で近畿大学、中央大学、芝浦工業大学、帝京大学など。国立大学では、名古屋大学や広島大学がアカウントを持ち、受験生とのコミュニケーションを行っている。フォロワー数は、近畿大学の10578が最多で、芝浦工業大学の6051、帝京大学の5066と続いている（10月15日現在）。LINE Business Partners代表取締役社長の長福久弘氏は「『LINE』は学生の生活に根付いており、学校関係者は『LINE@』を通して、オープンキャンパスや入試情報などを発信して高校生にアプローチしています。『LINE進学』では登録校全体において、資料請求数が昨年実績数に1ヶ月で到達したといいます」と、その効率の良さを説明する。
