電通、電通デジタル、CARTA COMMUNICATIONS（CCI）、セプテーニの電通グループ4社は、「2023年 日本の広告費」（電通が発表）のインターネット広告媒体費の内訳、分析、2024年の予測を加えた「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。 2023年のインターネット広告費は、前年比7.8%増の3兆3330億円で過去最高を更新。金額ベースでは同2418億円増加で、日本の総広告費全体の45.5％を占めている。 インターネット広告費からインターネット広告制作費、物販系ECプラットフォーム広告費を除いたインターネット広告媒体費は、同8.3%増の2兆6870億円だった。ビデオ（動画）広告やデジタル販促の伸長が寄与した。 ■ インターネット広告媒体費の広告種別 検索連動型広告は同9.9%増の1兆729億円で初めて1兆円を突破、インターネット広告媒体費における構成比では最も高い39.9%を占めた。

インターネット広告媒体費の広告種別構成比

ディスプレイ広告は同4.5%増の7701億円（構成比28.7%）、ビデオ（動画）広告は同15.9%増の6860億円（同25.5%）となった。

■ インターネット広告媒体費の取引手法別

インターネット広告媒体費の取引手法別構成比

運用型広告は同10.9%増の2兆3490億円で、インターネット広告媒体費に占める構成比は87.4%。予約型広告は同0.0%（2022年は2647億円、2023年は2648億円）と横ばい、成果報酬型広告は同24.2%減の732億円だった。

■ インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別 運用型の検索連動型広告によるインターネット広告媒体費が全体に占める構成比が最も高く39.9%、運用型のディスプレイ広告は25.8%、運用型のビデオ（動画）広告が21.5%。

インターネット広告媒体費の広告種別×取引手法別構成比

ビデオ（動画）広告は、運用型が同17.2%増、予約型は同9.1%増と伸長した。

■ ビデオ（動画）広告市場 同15.9%増の6860億円で広告種別で最も高い成長率を記録した。