顧客と1対1で対話する「 クライアンテリング 」 が、デジタル全盛期でもブランド最大の武器になり得る理由
商品を販売する最良の方法は、多くの場合1対1だ。これは何世紀にもわたって、ハイエンドのラグジュアリーブランドにとっては重要な戦略となっている。近年では、eコマースの急成長やAIチャットボットのような新興テクノロジーによってブランドと顧客との距離がますます離れつつあるため、こうしたつながりがこれまで以上に重要になっている。 高級百貨店から生まれた伝統的なクライアンテリングは、販売員が顧客の情報や購買習慣を把握し、新商品や今後の購入について積極的に相談に応じるなどして、顧客との密接な関係を築くものだ。 高級テーラードブランドであるゼニア(Zegna)が4月初頭に発表した2023年度第4四半期決算報告を見れば、1対1のクライアンテリングがブランドにもたらす可能性は明らかだ。ファッションブランドのトムブラウン(Thom Browne)でCEOを務めるロドリゴ・バザン氏は、クライアンテリングが同四半期のブランド成功の鍵であり、数百万ドル(数億円)相当の売上をもたらしたと語った。同ブランドの全体としての四半期収益は4億1000万ドル(約627億円)を超えており、6年前にゼニア傘下に加わったときから26%増加した。 「4月4日にロサンゼルスで開催された20周年記念ディナーのように、当社はどんなブランドの節目も、顧客の節目、そして顧客のためのイベントとなるよう、昨年から意識的に取り組んできた」とバザン氏は電話で話した。「このようなイベントを通じて、顧客とのあいだで数百万ドル(数億円)が動いている。現在はニューヨークで顧客にショーコレクションを紹介するだけでなく、主要な顧客との1対1の機会を作ることにも特に注力している」。
クライアンテリングの機会を見逃しているブランド
しかし、セレクトショップのエッセンス(Ssense)でパーソナルショッピング部門を率いたのち、昨年リテールコンサルティング会社のロックリンジョセフ(Loughlin Joseph)のクライアンテリング部門責任者に就任したカーリン・ローレンハーゲン氏によると、多くのラグジュアリーブランドがクライアンテリングの機会を逃しているという。 「現在、小売店の給与体系では熟年の従業員を維持することが難しくなり、多くの小売店が若い従業員を雇用している」とローレンハーゲン氏は言う。「そして、注力しているのは売上だけだ。ブランドや小売業者は数字やKPI(重要業績評価指標)を重視する傾向があるため、時間がかかり追跡しにくいクライアンテリングの質的な利点の多くを見逃している」。 ロックリンジョセフはニューヨークとロンドンを拠点とするいくつかの小売業者に対して、クライアンテリングについてコンサルティングを行っている。ニューヨークを拠点とし、1000ドル(約15万円)を超える価格帯のラグジュアリーファッションブランドのメルケ(Melke)もそのひとつだ。 しかしロックリンジョセフの創業者であるルアリ・マホン氏は、ラグジュアリーブランドでなくてもクライアンテリングへ投資することによって利益を得ることができると語った。 「ラグジュアリーブランドばかりではない」と同氏は話す。「カーリンと私が小売店を視察したなかで最高の顧客サービスを提供していたうちの1社は、D2Cメンズウェアブランドのバックメイソン(Buck Mason)だ。同ブランドのシャツは45ドル(約6900円)だが、スタッフの対応は素晴らしく、知識が豊富で、親切だった」。