米南部テキサス州の州都オースティン市。屋外ステージに立つDJ（ディスクジョッキー）の演奏に合わせ、100人近い人たちが高揚気味に踊っていた。ライブハウスやクラブのような雰囲気が漂うが、時間は午前9時半を過ぎたばかり。ビールやカクテルといったアルコール類は一切なく、照明の代わりに太陽が参加者らを照らす。 【関連画像】人とのつながりを求めて朝から踊る人たち（3月、テキサス州オースティン市） 　「踊りながら出会った人たちと交流するのさ。健康的なつながりを感じるためにここに来ている」。ほぼ毎月参加しているというバート・スミスさん（40歳）は言う。新型コロナウイルス禍を経て人と話す機会が減り、孤独を感じていた2年ほど前にイベントの情報を見つけたのがきっかけだった。「僕にとってはカフェで誰かに声をかけるよりも自然体で話ができる」（スミスさん） 　孤独と聞いて、日本で4月1日に施行された孤独・孤立対策推進法が頭をよぎった読者もいるだろう。孤独や孤立によって心身に悪影響を受けている人たちへの支援を目的とする同法は「人と人との『つながり』が生まれる社会を目指す」との趣旨を掲げる。高齢者から若年層にまで及ぶ孤独・孤立を社会全体の課題と捉え、対策を打つ意志を明確にした。 ●「1日15本のたばこと同じぐらい危険」 　同様の動きは世界各地で広がる。決定打となったのが2023年5月に米国の公衆衛生政策を統括する米保健福祉省（HHS）のヴィヴェク・マーシー医務総監がまとめた80ページ超の勧告だ。「孤独と孤立のまん延（Our Epidemic of Loneliness and Isolation）」と題した勧告は孤独・孤立について「たばこを1日15本吸うのと同じぐらい危険」と指摘し、公衆衛生の危機として対処する必要性を論じた。 　実際、勧告が示すデータは強烈だ。慢性的な孤独や社会的な孤立は高齢者の認知症の発症リスクを約50％高める可能性があり、子どもや青少年ではうつ病になりやすくなるという。経済損失についても指摘しており、米国では孤独に伴うストレスを原因とする欠勤が「雇用主に年間1540億ドル（約23兆円）の損失をもたらしている」と見る。孤独・孤立を要因とする若者の学業成績の低下や高齢者の医療費増加を含めると、社会の損失額はさらに膨らむ。 　この勧告を経て、23年11月には世界保健機関（WHO）が「社会的なつながり」を促進するための委員会を発足させた。同じ月には米ニューヨーク州が孤独・孤立に対するアドバイスをする95歳の「名誉孤独大使」を任命している。24年に入ると筆者の暮らすサンフランシスコ市郊外の自治体までもが、「住民の45％が孤独・孤立に悩んでいる」として公衆衛生上の緊急事態を宣言した。 　WHOは孤独を「つながりを感じられないことによる社会的苦痛がある状態」と定義し、孤立を「社会的なつながりの数が十分でないこと」と解釈している。こうした状態に苦しむ人は以前からいたが、今になって社会の脅威と捉えられ始めたのはなぜか。