このフレーズが出たら要注意！ 金融機関の「要注意セールストーク」10選【老後の大切なお金の一番安全な増やし方】

文／ 西崎努 お金を運用する場合、多くの人が、まずは付き合いのある金融機関の担当者に相談しているのではないでしょうか。 しかし、金融機関との付き合い方には注意が必要です。目的に合わない商品を勧められたり、それによって大きな損失を被ったりすることはザラにあります。 「長い付き合いでお世話になっている」という情はあると思いますが、担当者がいい人であることと、提案の質とは、分けて考えなければなりません。 なぜなら、担当者は商品販売のプロであって、資産形成や運用・管理を行うプロではないことがほとんどだからです。 今回は、実際にあった失敗事例と、これが出てきたら要注意という定番のセールストークを解説します。

根拠のない儲け話で資産が半減

Aさんは数千万円の退職金を全額、安全な個人向け国債に振り向けるつもりで証券会社を訪れました。 Aさんが窓口でその希望を伝えたところ、なぜか別室に通され、いきなり「担当者」を名乗る男性社員が現れます。その場では、予算や資金運用の方針を伝え、口座開設の手続きを完了しました。 後日、資金を振り込んで個人向け国債の購入手続きに移ろうとしたときのことです。担当者がしつこく電話を掛けてきて、資金の一部で新興国債券を買うよう強く勧めてきました。 「日本国債よりもずっと金利が高いですし、今後、経済成長も見込めるので値上がりも期待できますよ」 あまりに勧めてくるので、付き合いのつもりでトルコリラ債を300万円ほど購入しました。 しかし、その後、トルコリラは中東を巡る紛争の混迷もあって大幅に下落。買い付け時には300万円だったのが、150万円程度へ半減してしまいました。しかも、熱心に勧めた担当者は、満期償還期限を迎える前に転勤したそうです。 儲けたいという心情をついた典型的なセールスです。Aさんに適した安定運用の真逆を行くリスキーな投資であり、「シニア投資」のような考え方がまったく考慮されていません。