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　JALグループは羽田空港に日本初の電動ハイリフトローダー/ベルトローダーを導入する。いずれも海外の空港で実績がある車両だといい、既に導入されている電動トーイングトラクタなどとともに、日本でも空港の地上支援機材の脱炭素化が本格的に始まっている。 【画像ギャラリー】羽田空港に導入される電動HL・BL(3枚) 文/トラックマガジン「フルロード」編集部 写真/JAPAN AIRLINES

JALが日本初の電動HL/BLを羽田空港に導入

　空港の「グラハン」(グランドハンドリング)、つまり地上支援業務では様々な働くクルマが活躍している。こうした車両はGSE(Ground Support Equipment = 地上支援機材)とも呼ばれ、空港以外で見かけることがまずない特殊車両だ。 　例えば航空貨物コンテナなどをけん引するトーイングトラクタや、乗客・乗員の乗り降りに使用するステップ車、航空機をけん引・プッシュバックするトーイングカー、航空機に給油するレフューラーなどがある。 　このたび日本航空を中核とするJALグループは、日本の航空会社で初めて「電動ハイリフトローダー(HL)」、「電動ベルトローダー(BL)」を導入し、2024年12月17日(火)より、羽田空港で本格運用を開始する。 　ハイリフトローダーは、手荷物や郵便物、貨物などを入れた航空機専用のコンテナやパレットをけん引するトーイングトラクターと連携して、航空機の中へコンテナやパレットを搬入・搬出する器材だ。 　導入するのはドイツのTREPEL社製の電動ハイリフトローダーで、世界でも多くの実績があり、フル充電の状態で約1～2日のハンドリングが可能だという。 　また、ベルトローダーは貨物の積み降ろしに関わる器材で、動力コンベアーを装備し、旅客機の後方にある、ばら積み専用の貨物室から、乗客が預けた手荷物や貨物を降ろすために活躍する器材だ。 　導入するスペインのEINSA社製電動ベルトローダーも、世界で多くの実績があり、フル充電で約1～2日のハンドリングが可能。なお、2025年2月にはTIPS社(スロベニア)製を導入する予定。 　こうした電動の地上支援機材を導入することで、航空業界としてCO2排出量を削減するとともに、グラハン業務の静音性が向上する。これによりオペレーターの労働環境の改善や、空港周辺の騒音・環境問題を軽減し、さらには地球環境保全に寄与することが期待できるという。 　JALは、より持続可能な航空業界の実現に向けた取り組みをこれからも継続して行くことにしている。