変化率としての物価と金利
変化率としての物価
物価の尺度として一般的に使用されるのはインフレ率、つまり財やサービスのバスケットの価格の上昇率であり、その意味では既に変化率として位置づけられている。しかし、低インフレ環境の下では、数年といった時間に物価水準は大きく変化しないので、物価を変化率として捉える意義は顕著に低下する。 一方で、企業や家計は、それぞれの知見や感覚に照らして物価の高低を認識することに合理性がある。企業は、一定の生産技術の下で収益を生むために、投入要素や産出物の価格の適切さを判断するはずである。家計も、収入や貯蓄の制約や余暇との相対的な選好の下で、効用を最大化するように、財やサービスの価格や賃金の適切さを判断するはずである。 これらの点を踏まえると、低インフレの下では家計や企業の意識は相対価格に集中しやすいという推論が導かれる。この点は、時間的な要素を捨象した交換のみによる一般均衡モデルで相対価格のみが役割を果たすことと整合的である。また、社会的には経済格差に関心が集まりやすい点と関係しているかもしれない。 その上で、物価を変化率として捉えた場合、最適なインフレ率はどのようなものかという問題が残る。 どんなに成長率が低く、低インフレであっても、企業の生産技術や家計の嗜好は変化するはずであり、結果として相対価格は変化し、マクロ的な効率性は達成されるが、財やサービスのバスケットの価格である物価は、企業や家計の支出パターンの変化（代替効果）のお陰でほとんど変化しないことはありうる。 また、企業や家計が将来の経済活動を計画する上では、文字通りの物価安定、つまりゼロインフレ率が最適であると考えることもできる。これに対し、既往の理論では、財やサービスの代表的なバスケットの設定やそれらの質的変化の推計に実務的な困難があることなどを挙げて、2％インフレを目標とすべきとの理解が共有されてきた。 ただし、インフレ率が安定的でありさえすれば、企業や家計は経済活動を適切に計画できるはずなので、目標は必ずしも2％でなくても良いと考えることもできる。安定的であってもインフレ率が高い場合のコストである"shoe leather cost"や"menu cost"も技術革新によって低下しつつある。また、相対価格の変化が認識しにくくなるという課題も同様に克服されつつある。 そこで、物価の変化率であるインフレ率の最適な姿はどのようなものかという問題は、資産価値の変化率である金利から考えてみることが有用になる。
