記事のポイント①ゲオホールディングスは6日、リユース品に関する調査結果を公表した②東京都や広島県、徳島県などで、売買が広がっていることが明らかになった③背景には、実質賃金の停滞や物価高、サステナ意識の高まりがある

節約志向の高さが垣間見える

ゲオホールディングス（名古屋・中）は11月6日、リユース品に関するアンケート結果を公表した。地域によってリユースへの関わり方が異なり、東京都や広島県、徳島県などで売買が広がっていることが明らかになった。背景には、実質賃金の停滞や物価高、サステナビリティへの意識の高まりが指摘される。（オルタナ編集部＝松田 大輔） ゲオホールディングスは、リユースショップ「セカンドストリート」を全国で850店舗以上展開する。同社は9月、各都道府県で50人ずつをランダムに抽出し、計2350人を対象にリユースに関するアンケート調査を実施し、このほど結果を公表した。 調査によると、回答者の約半数にのぼる1160人が、年に1回以上リユースショップを利用すると答えた。 リユースを利用する理由として、「節約のため（56.3%）」、「不用品の処分（47%）」、「レア商品の入手（20.1%）」などの声が多くあがった。節約志向の高さからは、実質賃金の停滞や物価高などを背景に、リユース市場が広がりを見せていることが垣間見えた。 過去1年間に不用品の販売で得た金額は、「1000‐5000円未満（27.8%）」がもっとも多かった。特徴的だったのは東京都の調査対象者で、2023年に不用品を販売して「10万円以上」を得たと回答したのは18.2%にのぼった。 同社の広報・サステナビリティ推進課の髙橋美優氏は、「地方に比べ、都市部では換金額が高い傾向にある。東京都では高価な物を所有し、リユースを積極的に活用する方も多かったため、過去1年のリユース換金額が最も高くなったと推測している」とコメントした。 広島県や徳島県では、月に1度以上リユースを利用していると回答した割合が高かった（いずれも30.0%）。 帝国データバンクの調査によると、これらの県はサステナビリティに対する意識が比較的高いとされる。今回の調査結果から、サステナビリティへの意識の高さと、リユース利用の多さが関連している可能性が浮かび上がった。 リユース経済新聞の推計によると、リユース市場規模は年々拡大しており、2023年には3兆円を超えた。特に「携帯・スマホ（前年比25.2%増）」、「玩具・模型（同20.2%）」、「ブランド品（同19.4%）」、「衣料・服飾品（同15.5%）」などで利用が増えている。