【FP監修】不妊治療のお金・3つのルールと費用を抑えるコツとは？
※保険適用範囲の治療とは？
タイミング法と人工授精（一般不妊治療）は、だれでも保険適用になりますが、体外受精と顕微授精（生殖補助医療）は、女性の年齢や回数に制限があるので注意しましょう。
これは保険がききません！
★年齢・回数の制限を超えた場合 生殖補助医療は、治療開始時の女性の年齢が40歳未満なら、1子につき6回、40歳以上43歳未満なら3回を超えると自己負担に。 ★自費診療と保険診療の併用NG 自費診療の治療を一つでも選ぶと、それまでの保険適用の治療も全額自己負担に。 一部、保険診療と併用できる先進医療もあります。 ★承認の下りていない薬など 先進医療以外でも、検査や治療、薬で自費になることも。海外で使われていても、日本で承認されていない薬などは、自費になります。 ※金額は1周期あたり。厚生労働省「不妊治療に関する支援について」などをもとに、宮野さんが作成。 ※掲載の情報は、2024年8月現在のものです。以降、変更されることもありますのでご了承ください。 ●宮野真弓 さん ●イラスト/AYUMI NISHIMURA ●構成・文/池田純子 監修 宮野真弓 さん PROFILE：ファイナンシャル・プランナー。妊活・不妊治療のお金の専門家。「FPオフィスみのりあ」代表。不妊治療（体外受精）により3人の男児を出産。「妊活・妊娠・出産・育児をハンデにしない社会の実現」を目標に、妊活中や育児中の人に向けた講演や執筆、個別相談など幅広く活躍。
たまひよ ONLINE編集部
