写真=マイデイリー DB

ADORに対し専属契約の解除を宣言したNewJeansが、YOASOBIの韓国公演で、グループ名を名乗らなかったことが話題を集めた。法曹界は、NewJeansのグループ名と関連した商標権及び著作権の問題が、今後の活動に大きな影響を及ぼすと指摘した。 NewJeansは7日、仁川（インチョン）インスパイアアリーナにて開催された「YOASOBI ASIA TOUR 2024-2025 超現実｜cho-genjitsu」の初日にゲストとして出演した。 彼女たちは「皆で挨拶しましょうか？」とし、メンバー別に自己紹介したが、グループ名であるNewJeansには、一度も言及しなかった。 これは以前の公演で「こんにちは、NewJeansです」と活発にグループ名を名乗っていた姿とは大きく異なる。特に、YOASOBIとのトークの中でもグループ名に全く言及せず、注目を集めた。ネットユーザーたちの間では、専属契約の解除によってグループ名を使用できない状況になっているのではないかという推測が続いた。 専門家たちはNewJeansのグループ名と関連した法的問題を指摘し、今後の活動方向に対する懸念を表した。 法務法人LAW＆MOREのイ・ジフン弁護士は6日、YouTubeチャンネル「知ってる弁護士」を通じて「NewJeansが契約に基づいて正当に解約通知をしたとすれば、グループ名と商標権及び知的財産権は所属事務所のADORにある」とし「今後、活動を続けるのであれば、NewJeansではなく、グループ名から変えなければならない」と説明した。 法務法人ミョンジェのペ・ジンソン弁護士も「所属事務所との契約は、一般的にグループ名と関連したすべての権利を所属事務所が持つよう明示する」とし、NewJeansが既存のグループ名を引き続き使用できる可能性は低いと付け加えた。 さらに、法務法人ピルのコ・サンロク弁護士は「NewJeansのアイデンティティとIP（知識財産権）に対するメンバーたちの寄与は大きいが、すべての権利がメンバーたちにあるわけではない」とし「プロとして契約の内容を慎重に検討する態度が重要だ」と強調した。 NewJeansは先月28日、記者会見を通じて「ADORとの専属契約を解除し、HYBE及びADORから離れて自由に活動する」と発表した。これに対し、ADORは直ちに反発し、「専属契約は2029年7月31日まで有効だ」と明らかにして、3日にソウル中央地方裁判所に専属契約有効確認の訴訟を提起した。 法的争いが本格化することにより、NewJeansはグループ名の使用だけでなく、これまでリリースしてきた楽曲の著作権問題にまで直面する可能性が高い。法曹界では、グループ名が所属事務所の資産として認められる場合、NewJeansはグループ名を変えなければならないだけでなく、これまでの活動の成果を活用しにくくなると分析した。 NewJeansとADORの法的争いは、単なる契約問題を超え、K-POP産業内のアーティストの権利と所属事務所の権限間のバランスを再評価する契機になる見通しだ。今後の法的判決がNewJeansの将来にどのような影響を及ぼすのか、注目が集まっている。