トビラシステムズは迷惑電話を遮断するサービスを軸に成長している（写真：トビラシステムズ提供）

名古屋市に本社を置くトビラシステムズ（4441）は、振り込め詐欺や、SMS（ショートメッセージサービス）を悪用したフィッシング詐欺などの抑止に効果的な迷惑情報フィルタ事業を展開する。警察庁から特殊詐欺電話に関する情報提供を受ける体制を構築し、通信キャリア大手3社（NTTドコモ、KDDI＜9433＞、ソフトバンク＜9434＞）からは、セキュリティパックのオプションに当社サービスが採用されている。情報確保や安定収益の面で、他社の追随を許さぬ参入障壁を着実に築いてきた。2023年の特殊詐欺被害額は441億円、認知件数は1万9033件で、増加傾向にある。こうした犯罪の撲滅に向けたサービスの提供・開発とともに、成長戦略としてデータベースの価値向上と他領域への展開をもくろむ。前2023年10月期は、売上高20億6100万円（前期比22.6％増）、営業利益6億8200万円（前期比26.3％増）と3期連続の増収増益となり、過去最高の純利益を更新。営業利益率は約33％と高い収益性を保っている。日本初の迷惑電話防止機器「トビラフォン」の生みの親でもある創業社長の明田篤氏に、同社の特徴や展望などを聞いた。