世界最大の資産運用会社が参入した後も、根強いビットコイン懐疑論

ウォール街の投資家たちから何年も嘲笑される経験を経て、誕生から15年ほど過ぎた頃、ビットコイン（BTC）は2023年に、世界で最も巨大な投資会社として知られるブラックロック（BlackRock）に受け入れられた。 他の伝統的金融大手のなかに、すでにビットコインを支持していた会社があったことは確かだが、ビットコインETFを申請し、ラリー・フィンク（Larry Fink）CEOがビットコインを声高に賞賛するという形のブラックロックからの承認は、意外かつ重要な出来事として広く受け止められた。 ビットコインをめぐる論調は、その余波で金融関係者（少なくともその一部）の間で変化したようで、より多くが支持を表明した。 しかし、4月初めにマイアミで開催された投資専門家向けのイベントでは、業界のかなりの人たちがビットコインに深刻な疑念を抱き続けていることが明らかになった。 シンプリファイ・アセット・マネジメント（Simplify Asset Management）のポートフォリオマネージャー、マイク・グリーン（Mike Green）氏は、マイアミ投資マスターズ・シンポジウムで「ビットコインは単なる搾取的バブルに過ぎない。事実上、あるグループから別のグループへ富を移転させる仕組みだ」と述べた。 しかし、そのような懐疑的な見方は、シンプリファイがビットコインを完全に無視することにはつながっていない。シンプリファイは、ビットコインに投資する2つのファンドを顧客に提供している。「Simplify Bitcoin Strategy PLUS Income ETF」と、資産の10％をグレイスケール・ビットコイン・トラスト（GBTC）に投資する「Simplify US Equity PLUS GBTC ETF」だ。 ビットコインに対する需要があり、シンプリファイはその要求に応えているとグリーン氏は言う。しかし、ビットコインは単に富を移転させる仕組みに過ぎないという同氏の全体的な見方は変わらない。 「価値は創造されていないし、何も成し遂げられてはいない」とグリーン氏は語る。