宮崎で震度6弱! 気象庁が「巨大地震注意」を発表!! 迫る南海トラフ地震、実は東京もヤバい!
気象庁は8月8日に「巨大地震注意」を発表した(*8月15日に呼びかけ終了)。南海トラフ地震は、すぐそこまで迫っているのか? そして、首都・東京にはどんな影響があるのか? 地震や火山に詳しい地球科学の専門家が解説する! 【地図】南海トラフ地震の想定震源域 * * * ■100年周期と1000年周期の地震が重なってしまった! 8月8日、宮崎県で震度6弱、マグニチュード(以下、M)7.1の地震が発生。この地震を受けて、気象庁は「南海トラフ地震臨時情報(巨大地震注意)」を発表した。 また、翌日の8月9日には神奈川県西部で震度5弱、M5.3の地震も発生した。 南海トラフ地震の想定震源域やその近くでの相次ぐ地震で、南海トラフ地震の発生確率は高まったのか。また、発生した場合、東京を含む首都圏はどんな影響を受けるのか。 『首都直下 南海トラフ地震に備えよ』(SB新書)、『M9地震に備えよ 南海トラフ・九州・北海道』(PHP新書)などの著書がある地球科学に詳しい京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏に聞いた。 ――発生確率は高まったのですか? 鎌田 高まっていません。政府の地震本部は、南海トラフ地震の発生確率は「今後30年以内に70~80%」としています、また、2035年±5年に発生という予測もあります。それらは変わりません。 ――でも、気象庁は会見で「巨大地震の発生する可能性が普段よりも数倍高まった」と言っていましたが......。 鎌田 それは、今回M7.1の地震が起きたので、それよりも大きなM8などの地震が起きる確率がやや高まったということです。それで巨大地震注意を出したのです。 次に発生する「本番の」南海トラフ地震は、東海地震・東南海地震・南海地震の3つの地震が連動するM9.1の「超」巨大地震です。南海トラフ地震は約100年に1度の周期で起きていますが、その3回に1回は超巨大地震です。 1707年の宝永地震は超巨大地震でした。その後の1854年安政地震、1944年と1946年の昭和地震は、ほぼ同時に3連動した地震ではありません。そのため超巨大地震よりもマグニチュードが小さかったのです。そして、超巨大地震が発生すると日本の総人口の半分を超える約6800万人が被災すると予想されています。 ――ということは、その南海トラフ超巨大地震が起こると、首都圏にも影響があるということですか? 鎌田 はい。地震が起こると「短周期地震動」と「長周期地震動」が発生します。長周期地震動は遠くまで伝わりやすい性質があり、首都圏まで届きます。 首都圏には高層マンションがたくさん建てられているので、長周期地震動と共振するものが出てきます。しかも、南海トラフは静岡県から宮崎県まで約800㎞もあるので、静岡県の揺れと共振するビル、宮崎県の揺れと共振するビルなど多くのビルが大きく揺れるでしょう。 すると、置いてある家具などが窓ガラスを突き破って落下したりします。東日本大震災のときに10分ぐらい揺れていたマンションがありましたが、南海トラフ超巨大地震は、それよりも長く大きく揺れるのではないでしょうか。 また、南海トラフ超巨大地震が起こると、東京にも2~3mの津波が来ると予想されています。2mの津波でも海岸から数㎞近くまで水没する地域があるといわれていますし、地下鉄や地下ショッピングセンターなどには大きな被害が出るでしょう。