スペインリーグではエイバルで乾がプレーしている（写真：なかしまだいすけ/アフロ）

Jリーグとスペインのプロサッカーリーグ、ラ・リーガとの間で戦略的連携協定が22日に締結され、Jリーグの村井満チェアマン、ラ・リーガのハビエル・テバス会長による調印式が都内で行われた。 　Jリーグが海外のプロリーグとパートナーシップ協定を結ぶのは、オーストラリア・Aリーグなど11例目で、ヨーロッパでは初めて。ラ・リーガにとっても、Jリーグがアジアでは初めての提携リーグとなる。 　まだ記憶に新しいレアル・マドリードの戴冠を含めて、4シーズン連続でUEFAチャンピオンズリーグ王者を輩出している、世界トップクラスのラ・リーガと結んだ協定の内容は下記の4つとなる。 （1）両国トップチームの交流 （2）テクニカル及び女子サッカーを含めた育成 （3）インテグリティ（高潔さや品位） （4）クラブマネジメント及びリーグ運営 　このうち（1）については、終わったばかりの2016‐17シーズンで4位に入ったセビージャが来日し、7月22日に鹿島アントラーズと対戦する『WORLD CHALLENGE 2017』がすでに決まっている。 　セビージャは同17日にはセレッソ大阪と『StubHub ワールドマッチ2017』で対戦することも決定済みで、村井チェアマンも「トップ同士が真剣勝負をする機会を増やしていきたい」と今後の展望を語った。 　もっとも、4つの項目のなかでJリーグが最も大きな期待を寄せているのは、（2）の育成となるだろう。調印式後の記者会見で、村井チェアマンはこんな言葉を残している。 「ラ・リーガでは、トップチームの登録選手25名枠の6割ぐらいが下部組織から上がっている。ホームグロウンが制度化されていないなかで、ここまで下部組織出身の選手がトップチームに輩出されている。これは日本が学ばなければいけない点だと思っています」 　村井チェアマンが言及したホームグロウン制度とは、外国人枠のないプレミアリーグやブンデスリーガなどで導入されている、自国やそれぞれのクラブのホームタウン出身の若手を登録することが義務づけられた制度だ。 　たとえばブンデスリーガでは、各クラブはドイツ国籍を有する12人以上の選手と契約し、そのうち6人以上が各クラブのユースで育成された選手であることが定められている。 　対照的にラ・リーガでは、ホームグロウンが制度化されていない。EU圏外選手枠は「3」と定められているものの、5年居住すれば市民権が得られるため、二重国籍が可能な南米出身選手はEU圏外選手枠から外れることも少なくない。 　それでもレアル・マドリードやバルセロナの2強だけでなく、中堅や規模の小さなクラブも自前で優秀な選手を育てている。同様にホームグロウン制度を導入していないJリーグにとっても大いに参考になるはずだが、もうひとつ、決して看過できない現実も突きつけられていた。