停電対策にも

そこで州政府が切り札として導入したのが、テスラのメガバッテリーだった。発電が不安定であっても、大量にできた電気を大規模に貯めて供給を調整すれば、安定して発電しているのと同じことになる。同州がメガバッテリーの導入を決めたことは、大規模停電のシンプルな解決策になった。 余った再エネの電気をつかって水をくみ上げ、電力需要が高まる夜間などに水を落下させて発電する「揚水発電」の整備も検討した。だが、揚水発電では発電までに時間がかかり、長期的な調整には役立つものの、熱波で電力需要が急激に増えたり、停電で周波数が不安定になったりしたときに、すぐに対応できない。これに対し、メガバッテリーは機動力が強みだ。発電量と消費量に応じて、瞬時に蓄電と放電を切り替えられる。 実際、メガバッテリーの稼働後は、大規模な停電は生じていない。ホーンズデール風力発電所の運営会社によると、2019年に送電線のトラブルで隣州から送電を受けることができなくなって周波数が乱れた際にも、バッテリーの調整によって停電を回避し、1400万豪ドル（約13.7億円）分の損害を防げたという。 電力調整用のガス発電やディーゼル発電の起動も大きく減ったため、電気代の削減にもつながった。同社によると、メガバッテリーがなかった場合と比べ、住民が払わずに済んだ電気代は最初の2年間だけで、約1億5000万豪ドル（約146.7億円）に上り、初期投資額を上回る削減効果があったという。 このメガバッテリーは再エネを無駄なく最大限使うための成功事例となり、国内外のメガバッテリー導入の呼び水となった。同州も2020年にメガバッテリーの容量を64.5メガワット時増やして1.5倍にするとともに、他の場所にも整備。現在では6カ所で稼働中で、さらに一つを建造中だ。

バッテリーによって再エネが最大限活用できるようになったことで、2022年12月9日～19日の丸10日と18時間45分連続で、州内で使った電気の100%を再エネだけで賄うことに成功。州政府によると、州全体という広範囲で10日以上、風力・太陽光の再エネだけで必要な電気を生み出したのは、世界初だという。 2023年の1年間でも、州全体で1日に使われた電力の100%を再エネだけで供給できたのは、180日に上る。当初の目標よりも3年前倒しで、2027年までに再エネ100%が達成できる見通しを示す。 短期間で「再エネ先進地」になることに成功した理由は、好条件が重なったことが挙げられる。人口が約180万人と日本の約70分の1で福島県と同じぐらいだが、面積は約98万平方キロメートルで日本の2.6倍ほど。日照時間が長く、太陽光より比較的安定して発電できる風力発電に適した土地も多かった。 ウッドさんは加えて、他州と比べて石炭に依存しない経済だったことも大きかったと指摘する。石炭の産出や輸出が盛んなオーストラリアだが、同州はもともと炭田が一つだけで他州よりも生産量が少なく、石炭火力発電の比率も低かったため、再エネに舵（かじ）を切りやすかったと言える。「我々はオーストラリア初となる再エネ100%を必ず実現する。だが、それで終わりではない。再エネは、まだまだ増やせるからだ」と力を込める。 次のステップとして期待されるのは、再エネを使った水素の製造だ。