バッテリーはリチウムイオンバッテリーで、技術そのものはテスラの電気自動車（EV）に使われているものと同じだ。このメガバッテリーの貯蔵容量は129メガワット時で、2017年時点では世界最大だった。 「とはいえ、州全体の発電量からするとわずか。当時は役に立たず、お金の無駄だとたたかれたが、今ではそんなことを言う人はいない」。州政府幹部のクリストファー・ウッドさんは語る。 というのも2022年、メガバッテリーの調整機能をうまく用いて10日以上、全州で必要な電気を再エネで賄うことに成功したからだ。同州は今、再エネの普及率で世界の先頭を走る。ただ、この世界的な記録を打ち立てるまでには、激しい再エネ批判に見舞われるなど、その道のりは険しかった。

同州は2007年、地球温暖化対策として州内で必要な電気の100%を再エネだけで賄うことを将来の目標に掲げた。このとき州内は火力発電がほぼ100%（天然ガスが61%、石炭が39%）で、再エネは1%にも満たなかった。 それでも州政府は風力発電所や大規模太陽光発電所を建造し、太陽光パネルを取り付ける家庭への補助などを急ピッチで進めた。その結果、2015年時点で再エネ比率は36%に。2016年には、州内で最後に残った石炭火力発電所が閉鎖された。州政府が補助金を打ち切ったためだ。 だが、閉鎖から半年も経たない同年9月、50年に1度といわれる嵐が起き、前代未聞の「全州停電」が発生した。 豪雨と暴風、8万回以上の落雷で多くの送電塔が倒れるなどし、隣接州から送電を受けることもできなくなりブラックアウトに。必ずしも再エネが原因ではなかったのだが、「不安定な再エネに頼りすぎたからだ」「石炭火力を廃止したせいだ」などと、州政府は激しい批判を浴びた。 そもそも電気は、発電量と消費量が釣り合わなければ、周波数が乱れる。すると発電所などが壊れないように次々と自動停止し、大規模停電が起きる恐れがある。そのため反対派は、発電量が安定しない再エネは天候や昼夜を問わず一定の電力を安定的に低コストで供給できる「ベースロード電源」にはなり得ないと主張してきた。全州停電により、こうした再エネへの不安や不満が再燃した。