ルノー小型EV開発、日産との提携に依存? 次期「トゥインゴ」で右H導入コストに懸念
勢いのある5 Eテック
ルノーブランドのCEOであるファブリス・カンボリーヴ氏が示したデータによると、5 Eテックは母国フランスにおけるルノーのEV販売に即座に影響を与えたことがわかる。市場シェアは1月から10月までの16.1%から、5 Eテック発売直後の11月には16.8%に上昇し、EVシェアは16.3%から23.2%に増加した。 「注文の27%は鮮やかなイエローだ。人々はこのクルマで目立ち、楽しみたいと思っていることがわかる」とカンボリーヴ氏は述べた。 また、ルノーのCTOであるフィリップ・クリーフ氏は、一部のEV技術において、より革新的になる機会を得たと話す。「技術基盤は整っており、チームも優秀だ。経営面でも、コンフォートゾーンから抜け出す必要がある。容易なことではないが、例となるものが出てくるだろう」 例というのは、ルノーが技術のショーケースとして使用するかもしれない限定シリーズモデルのことである。 また、クリーフ氏は、電気駆動系の効率性や空力性能の改善については、まだ多くの余地があると述べた。さらに、新しいバッテリー技術は以前よりも迅速にクルマに統合され、5年程度かかっていたものが2年程度に短縮される可能性もあるという。 全固体電池に関して、デ・メオ氏は「極めて複雑」な技術だとして、一般のEVに搭載されるのは2030年代以降になるだろうと述べた。 また、全固体電池を導入するにはクルマの開発と工場の大規模改装が必要であり、それに伴い、LFPやNMCなどの既存のバッテリー技術の寿命がさらに延びる可能性もあるという。 「工場に数十億ドルを投資したら、その投資を償却する必要がある」(同氏)
マーク・ティショー(執筆) 林汰久也(翻訳)