写真：ザイ・オンライン

　【米国株】S＆P500の2024年9月～2025年8月までの一年間の値動きを予想！　 専門家5人の予想は揃って“強気”という結果に！　 ●米国株の株価は9～10月に調整するが、11月から上昇へ！　 2025年の春にはいったん下落も、7月に最高値更新の予想が多数派 　2024年8月に入ってから、米国株を代表する株価指数のS＆P500は5119ポイントまで急落。7月16日の高値5669ポイントから約10％も下げた。しかし、その後株価は急反発し、5600ポイント台まで戻している。 　一時は米国の景気後退も懸念されたが、それは払拭されたのだろうか？　 また、再び株価が急落するリスクはあるのか？　「2024年9月～2025年8月まで」の米国株の動向を専門家5人(ストラテジストのポール・サイさん、東海東京インテリジェンス・ラボの長田清英さん、松井証券の大山季之さん、マンハッタン・グローバル・フィナンシャルの森崇さん、むさし証券の杉山武史さん)に予測してもらった。 　結論から言うと「S＆P500は9～10月に5200～5500ポイント付近まで下落するが、年末までに最高値を更新する」と、専門家5人は揃って予測している。さらに「2025年に入ると株価は上下するものの、上昇トレンドが続く」というシナリオだ。「2025年7月には7400ポイントまで上昇する」と見ているプロもいた。 　専門家の見通しは揃って「強気」ということになったが、その理由は何か。そもそも8月初旬の株価急落は、7月の失業率が2年9カ月ぶりの高さとなり、米国景気に対する懸念が広がったことが要因だ。 　元FRB(連邦準備制度理事会)のエコノミストであるクラウディア・サーム氏が考案した「サームルール」では、失業率の3カ月移動平均が過去12カ月の最低水準から0.5ポイント上昇した場合、景気後退が始まる。そのルールに抵触したのだ。 　しかし、松井証券の大山季之さんは、現時点では米国景気が後退するような兆候は見られないという。「8月15日に発表された7月の米国の小売売上高が市場予想を上回り、20日には小売最大手のウォルマートが好決算を発表するなど、足元の米国景気は底堅いです」(大山さん) 　景気後退懸念が和らいだことで、株価は急落前と同じ水準まで戻した。とはいえ、このまま右肩上がりは続かず、秋口に株価は調整しそうだ。なぜなら、11月に大統領選挙が行われるからだ。 　「7月13日のトランプ暗殺未遂事件の直後は、“ほぼトラ”とまで言われ、共和党のトランプ前大統領の当選が確実視されていました。しかし、バイデン大統領が選挙戦から撤退したことで戦況が変わった。全米の各種世論調査では、民主党候補のハリス副大統領の支持率がトランプ氏を上回り、選挙戦の勝敗を左右する激戦州の支持率の差もわずか。現状、どちらが大統領になってもおかしくありません」(マンハッタン・グローバル・フィナンシャルの森崇さん) 　大統領選挙の結果が出るまでは、不透明感が強まり、株価は調整しやすい。ただし、ストラテジストのポール・サイさんは「選挙後に株価は上昇トレンドに転じ、年末には最高値を更新する」と予測する。 　「ハリス氏が明言している富裕層への増税は、株式市場にとってマイナスです。トランプ氏が大統領に就任しても、関税引き上げなど懸念材料があります。ですが、どちらが大統領に就任しても、米国経済を牽引するGAFAMなどの大手テック企業の成長は続くはずです」(ポールさん) 　AIの浸透や人口増が続くため、米国経済の成長シナリオが崩れることはない。大統領選前に株価が調整するようなら「買い」のチャンスだ。