大きな波乱もなく、日米の金融政策決定イベントを通過。この先の株式市場はしばらく材料難の展開が続きそうだ（写真：ブルームバーグ）

6月14日の東京株式市場は、前日のダウ平均株価が3日続落したことを受けて、軟調なスタートとなった。その後、昼休み時間中に日本銀行の金融政策決定会合で国債買い入れ額を減額する方針であることが伝えられた。ただ、実施が次回7月の会合以降に先送りされたことで、後場は為替市場で円安ドル高が進行。日経平均はプラス圏に浮上し、一時3万9000円を回復する場面もあった。 しかし、買い一巡後は上昇幅を縮小。終値は前日比94円09銭高の3万8814円56銭と3日ぶりに反発した。 来週は、日米の金融政策決定イベントを大きな波乱なく経過したことで買い安心感が戻る可能性がある。一方で、引き続きアメリカの経済動向の先行きと、これに関連した利下げタイミングへの不透明感などがくすぶり続けることになりそうだ。 下値不安はある程度遠のいたものの、買い上がるエネルギーには乏しく、上値の重い推移が予想される。来週の日経平均の想定レンジは3万8400～3万9300円とする。