任天堂も「補完財プラットフォームモデル」に該当する1社だ（撮影：梅谷秀司）

勝ち組企業のビジネスモデル解剖などを掲載し話題となった、週刊東洋経済の「もうけの仕組み 2024年版」特集(2024年2月発売)。400社超について徹底分析する中で、収益性や経営効率の高さが際立ったのが「補完財プラットフォームモデル」だ。どんな特長があるのか。特集を担当した松浦大記者と、経済コラムニストでYouTuberの高井宏章氏の対談から一部をお送りする。 【動画を見る】世の中のビジネスモデルは「9つの図解」でシンプルに理解できる ※記事の内容は東洋経済の解説動画「世の中のビジネスモデルは『9つの図解』でシンプルに理解できる」から一部を抜粋したものです。外部配信先では動画を視聴できない場合があるため、東洋経済オンライン内、または東洋経済オンラインのYouTubeでご覧ください。

　高井宏章(以下、高井):さまざまなビジネスモデルがある中でも「三者間市場」で商売をしている会社のケースとして、特集の中ではまずテレビ局(民放)などを含む「広告モデル」、そして広告代理店や人材紹介・仲介などを含む「マッチングモデル」を挙げています。これらはわりとわかりやすい仕組みでしょう。 　これに加えてもう1つ「補完財プラットフォームモデル」というのを挙げていますが、前の2つのモデルとの違いはどこにありますか？　

　松浦大(以下、松浦):「マッチング」も「補完財プラットフォーム」も、企業が仲介の場を提供するという点では違いがないのですが、「補完財」のほうは(場の提供だけでなく)自社の製品を売るというのも1つメインの商売になっているところです。 　高井:例としてゲームの会社などを挙げていますね。まずは自社のゲーム機を売るのが1つ目の商売であると。 　松浦:そこにサードパーティと呼ばれる外部の業者が乗っかって、ゲームのソフトを作って売ってくれる。そこから手数料を取るというビジネスモデルです。これの何がいいかというと、外部の業者が独自にソフトを開発・販売してくれるので、とても経営の効率がいいんですね。