リニア時代、東海道新幹線はひかり・こだま増発へ 沿線地域に恩恵 開業60年
開業から60年の節目を迎えた東海道新幹線。向こう10年は陸上輸送の最先端を走るが70年の古希を迎える頃には、品川―名古屋を最速40分で結ぶリニア中央新幹線の開業が近づく。東海道新幹線は高速輸送の一部をリニアに禅譲する一方、静岡など途中駅への発着回数を増やす方向だ。また、国ではリニア駅を中心に新たな経済圏を築く構想を描いており、東海道新幹線はリニアとともに経済圏を囲む役割も担うことになる。 【グラフィックでみる】東海道新幹線の車両の変遷 ■新しい移動ニーズに応える 「おそらく10年の間にさまざまな環境変化がある。対応して、新しい移動のニーズに応えていきたい」 1日早朝、JR東京駅で開かれた式典後の取材で、10年後の東海道新幹線の姿について聴かれると、丹羽俊介社長はこう答えた。 リニア開業もまた、令和16（２０３４）年以降に予定されている。JR東海では開業後は現在1時間あたり片道最大12本運行している「のぞみ」の本数を減らす一方、停車駅の多い「ひかり」「こだま」の運行を増やす。 国土交通省は昨年10月、静岡県内駅への新幹線の停車回数が現在の1・5倍に増えた場合、観光消費などで10年間で約1700億円の経済効果があると試算した。リニア開業により、通過されがちだった東海道新幹線沿線地域への恩恵が期待されている。 ■魅力なければ駅は「出口」に 一方、リニア中間駅の立地地域では、新たな経済圏の形成を模索する。沿線の将来像を議論する政府の会議が9月に発表した中間とりまとめでは、神奈川（相模原市）、山梨（甲府市）、長野（飯田市）、岐阜（中津川市）の立地4県を中心に「世界に類を見ない魅力的な経済圏」の創出が目標に掲げられた。 会議では中間駅と東海道を結ぶ南北の自動車道網の強化、東京などで働く人を対象とに転職せずに済む移住・2地域居住の促進を提唱。また、製造業の多い神奈川で新駅周辺をロボット産業を育成するなど、地域の特色を生かした街づくりプランを示し、国の予算がつきやすいようにした。 こうした「明るい未来」を打ち出す背景には、中間駅の立地自治体ですでに進行している人口減少への危機感がある。全国の新幹線の整備をめぐっては、開通により都市と地方の格差解消が期待されたが、一部で地方から都会へ人やモノの移動をうながす「ストロー現象」が生じた経緯もある。リニア開業で大都市圏への買い物客流出、企業流出などを不安視する地域もある。
神奈川県の担当者は「町に魅力がなければ駅は『出口』として利用され、人が出ていくだけ。外から人を呼び込める街づくりをしなくては」と気を引き締めていた。（織田淳嗣）
