自動化システム／工程集約機・ロボ連携　DMG森精機　DX・GX推進

DMG森精機がEMOで初公開したINHシリーズ

工作機械各社が中長期で成長戦略を加速している。人手不足や脱炭素、変種変量生産への対応など、多様化する課題を解決する製品や技術の開発に力を入れる。一方、高まる需要に対応するため事業基盤の整備にも投資を振り向ける。工作機械の受注は2030年まで年平均5％を超えて伸びるとの試算もある。不透明な市場環境が見込まれる中、戦略を着実に進める実行力が問われそうだ。（西沢亮） 【一覧表】工作機械メーカー5社の業績と今後の戦略 23年9月に独ハノーバーで開かれた世界最大級の工作機械見本市「EMOハノーバー2023」。DMG森精機は約9000平方メートルのホールを貸し切り、課題解決策「マシニング・トランスフォーメーション（MX）」を訴えた。 同社では複数工程にまたがる加工対象物（ワーク）の生産を、複雑な加工が可能な5軸加工機や複合加工機で集約。ロボットなどを組み合わせて自動化したシステムをデジタル変革（DX）により効率化し、工程全体の環境負荷を下げてグリーン・トランスフォーメーション（GX）につなげる一連の取り組みをMXと位置付ける。 ブースではMXに貢献する39台の工作機械と21もの自動化システムを展示。重切削加工から高速加工まで対応できる主軸を採用し、最適な工程集約を支援する5軸制御横型マシニングセンター（MC）「INHシリーズ」などの最新機種には多くの関心が集まった。 MXへの引き合いは高まり、23年1―9月期の機械1台当たりの平均受注単価も5950万円（22年12月期平均は4980万円）と伸びた。森雅彦社長は「工程集約ができる同時5軸加工機や複合加工機が売れており、そこに自動化が付いてDXやGXに貢献している」と手応えを得る。 脱炭素の潮流で販売が拡大する電気自動車（EV）では、エンジン車とは異なるモノづくりが試される。こうした動きに呼応するようにシチズンマシナリー（長野県御代田町）は、自動旋盤の「ミヤノ」ブランドで旗艦モデル「ABXシリーズ」を刷新。加工径が最大80ミリメートルの機種を追加して24年10月に投入する。 露崎梅夫取締役執行役員は、EV電池の冷却機構などで大きな径の継ぎ手関連の部品で切削やミーリング加工の引き合いがあることを指摘。「こうした四角いEV部品をMCで加工するには少し時間がかかるので旋盤でやりたいといった要望が出てきた。ミヤノブランドの需要はまだ増える」と見る。 EVでは複数の構造部品をアルミニウム鋳造で一体成形する「ギガキャスト」を採用する動きも広がる。そのギガキャスト向けに、ソディックは日本精機（名古屋市守山区）と、大型の金型部品「入れ子」を金属積層造形（AM）する技術を開発。450ミリメートル角サイズの大型入れ子のAM技術を確立し、24年春にも実用化する。AMによる金型は冷却効果の高い配水管の設計などにより、アルミ鋳造部品の生産性向上によるコスト削減を実現する。ソディック幹部は、ギガキャスト向け金型への採用を機に「金属AM機事業の拡大につなげたい」と話す。 23年3月期に売上高と受注高が過去最高を更新した牧野フライス製作所。ただコロナ禍前は600億円以下だった受注残が、23年3月末時点で大型機を中心に1000億円を超えて高止まりする。 高まる需要に対応するため、同社は富士吉田工場（山梨県富士吉田市）内に2棟の建屋の新設を決めた。投資額は210億円。26年1月に稼働する。1棟は工作機械の組立工場で、大型から小型まであらゆるサイズのMCや放電加工機などを生産する。建屋中央には配電盤などの大型機向けのユニット部品を組み立てる補助ラインも導入する。 同工場では現在、中小型機向けのユニット部品を生産している。一連の投資で工作機械の部品から組み立てまでの一貫生産体制を構築する。大型機では納期を現状比半減し、年産能力を同最大2倍に引き上げる。宮崎正太郎社長は、工作機械は将来の受注を予想することは難しい点を踏まえて「あらゆる機種に対応できる柔軟な生産体制を築くことで競争力を確保したい」と先を見据える。