インタビューに答える京都大の佐野真由子教授＝１１月９日、京都市

　「世界を一望してみたい」という純粋な欲望に突き動かされ、万博の歴史は幕を開けます。第１回万博が開かれたのは１８５１年のロンドンです。イギリスのような階級社会では、教育機会の乏しい庶民層への効率的な学びの場として展覧会形式を用いる試みが始まっていました。加えて、世界への意識が進む中で「他の国も誘ってみよう」という発想が生まれ、スタートしたのです。 　―その後、いろいろな国が万博の開催に挑んでいきますね。 　第１回万博が成功に終わると、アメリカやフランスなども手を挙げるようになりました。日本でも１９１２年、日ロ戦争の祝勝記念として初の開催計画が持ち上がりましたが、財政難を理由に白紙となった経緯があります。当初、人々を啓蒙する目的で始まった万博でしたが、開催希望国の増加や商業化などから「万博と似て非なるもの」が散見されるようになりました。そこで１９２８年、万博の意義や目的を定めた国際博覧会条約が成立します。その後の条約改正で、いわゆる万博を指す「国際博覧会」はこのように定義されています。「公衆の教育を主たる目的とする催し」で「文明の必要とするものに応じるために人類が利用できる手段、または人類の活動の１ないし２以上の部門で達成された進歩、もしくはそれらの部門における将来の展望を示すもの」。さらに２０２５年大阪万博のような大規模万博は５年に一度の開催となりました。

インタビューに答える、会場運営プロデューサーの石川勝氏＝１１月１５日、東京都

　―参加国の数はどのくらいだったのでしょうか。 　１９６０年代に植民地時代が終わりを迎え、欧州各国の「所有物」として参加してきた植民地の国々が単独で出展するようになり、数も増えていきました。１９６７年カナダ・モントリオール万博では６２の国・地域が参加し、過去最多でした。当時は、２０２５年大阪万博で建設遅れが指摘されている、各国が自前で建てるパビリオン、今日で言う「タイプＡ」が主流でしたが、独立したての国が経済的な理由で参加を断念しないよう、開催国側が建てた施設を複数で共有する「タイプＣ」も誕生しました。つまり「国々と植民地からなる世界」ではなく「国々からなる世界」という姿勢を示したのです。１９７０年大阪万博はその流れを引き継ぐもので、西洋ではない国が開催したという点でも、万博史における意義はとても大きいのです。 　―その後はどのような変遷をたどったのですか。 　１９９４年に開かれた博覧会国際事務局（ＢＩＥ）総会で発表された決議が転換点となりました。「万博は現代社会のニーズに応えられる今日的なテーマが必要だ」というものです。それまで国同士の競争の場だった万博は、世界共通の課題を解決するために協力するという「課題解決型」へと移り変わります。決議には、現在は当たり前となりつつある「平和と国際協力の精神」という文言も盛り込まれ、植民地時代を経て、文化多様性や国際協力を重視した万博の時代が訪れました。現在は参加国が１００を超えることが主流となっています。