山口 真一

能登半島地震では、SNSを通じておびただしい虚偽情報が流れた。利用者はどのようにして情報の真偽を見極め、デマ拡散に加担しないようにすればいいのか。

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2024年1月1日に発生した能登半島地震に関連して、インターネット上でのデマの拡散が深刻な問題となっている。特に、X（旧Twitter）を中心に多くのデマが流され、翌日の2日には岸田文雄首相が「被害状況などについての悪質な虚偽情報の流布は決して許されない」と述べるに至った。本稿では、このような災害時のデマについて、そのパターン・影響と、それらの情報との向き合い方を論じる。

災害時のデマのパターン

災害時にデマが広まりやすい背景として、社会全体が不安に包まれていることが挙げられる。歴史を振り返れば、例えば関東大震災の際にも同様の現象が見られた。人間社会において、災害とデマは切り離せない関係にある。インターネットやSNSの普及により、デマの拡散速度と範囲はかつてない規模で増大している。 災害デマのパターンはおおよそ5つに分類できる。今回拡散しているデマの事例と共に紹介しよう。 【災害規模や被害に関するデマ】 東日本大震災の津波の映像を今回の地震による津波だと偽って投稿するケースが報告されており、中には数百万回表示されているものもある。さらに、地震や火災の原因、北陸電力の志賀原子力発電所の状況に関する根拠のない情報も広まっている。 【犯罪行為に関するデマ】 「全国から能登半島に外国人の盗賊団が大集結中」など、根拠不明の情報が拡散された。避難所での略奪行為などのデマが拡散されることも多く、本災害に限らず、警察が注意を呼び掛けることが度々ある。 【偽の救助要請】 「地震で車に閉じ込められました」「親友が家のドアが壊れて外に出られません」などの救助要請が、真偽不明のまま広まっている。「#SOS」「#拡散希望」「#助けて」などのハッシュタグを使って拡散されやすくしており、実際の被災状況とは異なる情報が流布されている。 【不正な寄付の呼びかけ】 「今後のための資金を寄付していただけると幸いです」などと投稿し、電子マネーでの募金を呼びかけているアカウントが確認されている。 【陰謀論】 今回の地震が人工的に引き起こされたとする根拠のない主張も広まっている。NHKの分析によると、地震発生から丸一日たった2024年1月2日午後5時30分までに「人工地震」に関する投稿は約25万件に上り、中には850万回近く閲覧されたものもある。