マイナ保険証で「身長・体重」などの個人情報まで医療機関に伝わるって本当？ 全部知られるのは気が引けるけど、なにか対策はあるのでしょうか…？

マイナンバーカードを健康保険証として利用する「マイナ保険証」の普及が進む中、その利便性に注目が集まっています。一方で、「診察に必要のない細かな個人情報まで医療機関に知られてしまう」といった話を耳にすることもあり、不安に感じている人もいるのではないでしょうか。 本記事では、マイナ保険証でどこまで自分の健康情報が共有されるのかを確認し、併せてプライバシーの安全性について解説します。 ▼会社員で「年収1000万円」以上の割合は？ 大企業ほど高年収を目指せる？

マイナ保険証で共有される基本事項

マイナ保険証で共有される情報には、氏名や生年月日、健康保険の種類といった保険証情報が含まれます。また、特定健診の結果や薬剤情報などの医療関連データが共有される場合もありますが、これらは患者の同意が必要です。 患者が同意しない限り、特定健診の結果や薬剤情報が自動で共有されることはありません。この仕組みにより、必要な情報だけが安全に取り扱われるようになっています。 令和6年10月に発表された厚生労働省のオンライン資格確認における手術情報を含む診療情報の提供では、以下の内容が閲覧可能になることが示されています。 ●被保険者番号 ●電子証明書のシリアルナンバー ●資格情報 ●特定健診情報等 ●薬剤情報等 ●診療情報等 ●手術情報等 特定健診情報等が閲覧可能であることが示されています。これにより「個人情報が共有される」といった誤解が生じた可能性がありますが、これらの情報は患者の同意が求められるため、勝手に共有されることはありません。

特定健診の共有に同意するとどんな情報が共有される？

特定健診とは、40～74歳を対象にメタボリックシンドロームに着目して行われる健康診断です（75歳以上は後期高齢者健診）。 共有に同意した場合、健診結果として血圧や血糖値、脂質検査のほか、血圧や血糖値、脂質検査、身長や体重などの基本情報が医療機関で参照可能になります。服薬状況や喫煙歴、メタボリックシンドローム該当の判定結果なども含まれ、2020年度以降のデータが最大5年分共有されます。 同意することで、医師はこれらの健康情報を活用し、より適切な治療や予防策を提供することが可能です。実際に、政府広報オンラインによると、薬の服用歴や特定健診の血液検査結果が共有されたことで、初診の急患対応や、旅行先での受診時に迅速で適切な治療が行われた事例が報告されています。 情報共有のメリットとデメリットを比較し、自分にとって最適な選択をすることが大切です。