日本の教師は本当にダメなのか？ OECD教育局長は高く評価
子どもの学力を伸ばせていない、いじめを見過ごしている――。何かとたたかれる日本の教師。でも、本当に日本の教師はダメなのでしょうか。国際機関の見方は、ちょっと違うようです。これまでも子どもの高い学力を維持することに成功してきたし、さらに高みを目指そうと意欲をみせている、と高い評価をしているのです。
「もっと学びたい」と考えていると絶賛
国際教員指導環境調査(TALIS)。経済協力開発機構(OECD)が実施しているもので、先ごろ日本が初参加した最新調査の結果が発表されました。新聞各紙の見出しでは「勤務時間が最長」「女性教員の割合が最低」などと打たれ、記事の中でも、自信の低さや授業以外の仕事が多すぎる問題などが強調されていました。 しかし、ちょうどOECD非公式教育大臣会合に出席するため来日していたアンドレアス・シュライヒャー教育局長は日本向け発表記者会見で、日本の教師について「非常に素晴らしい。PISA(生徒の学習到達度調査)で最も良い結果を出しているのに、もっと学びたい、もっと力をつけたいと考えている」と絶賛したのです。 確かに、必要だと考える職能開発（研修）を尋ねると「担当教科の指導法」56.9％（同9.7％）、「担当教科の知識と理解」51.0％（参加国平均8.7％）、「生徒の行動と学級経営」43.0％（同8.7％）、「進路指導やカウンセリング」42.9％（同12.4％）、「個に応じた学習指導」40.2％（同12.5％）など、多くの項目で参加国平均より飛び抜けて高くなっています。そうした高いニーズがあるにもかかわらず、「日程が仕事のスケジュールと合わない」との回答は86.4％（同50.6％）に上っており、文部科学省も「職務が多忙であることが参加を困難にしている状況がある」と分析しています。 ただ、シュライヒャー局長が研修意欲の高さを称賛したことには理由があります。これからの国際社会では、さらに新しい能力を子どもたちに身につけさせることが不可欠であり、そのためにも教師には新しい指導法を学んでもらう必要があるからです。
