Bloomberg

（ブルームバーグ）： トヨタ自動車が1997年に世界初の量産ハイブリッド車（ＨＶ）「プリウス」を発売した当初は「売れば売るほど赤字になる」といわれたＨＶだが、技術の成熟化や世界的な再評価の動きに伴い「ドル箱」商品に変わりつつある。

ＨＶ市場で高いシェアを誇るトヨタは前期（2024年３月期）営業利益が日本企業としては初めて５兆円を突破した。北米を筆頭に日本や中国でＨＶの販売を伸ばし、営業利益率は前期比で大幅に改善し過去最高となる11.87％と競合他社の多くを上回る水準となった。

急成長が続いてきた電気自動車（ＥＶ）が各国政府の補助金縮小や需要の一巡などを背景に販売拡大のペースに減速感も出る一方で、ＨＶが急速に台数を急速に伸ばしている。日系各社は中長期的なＥＶ向け投資計画を堅持しており、長年にわたるコスト削減によりガソリン車と遜色ない水準の収益性となったＨＶで原資を稼ぐことが重要となる。

トヨタの前期ＨＶ販売は前年から32％増の359万4000台。高級車ブランド「レクサス」を含め販売した車の約３台に１台がＨＶだった。トヨタは今期は447万6000台のＨＶ販売を見込んでおり、25年に前倒しで実現する可能性があるとしていた500万台の大台達成が現実味を帯びつつある。

トヨタによると、同社のハイブリッドシステムの原価は当初の６分の１まで低下している。山本正裕経理本部長は８日の決算会見で、ＨＶは収益性が内燃機関（ＩＣＥ）車と「同じか、またはそれ以上という車種も出てきており、もし台数が伸びれば単純に収益の方に貢献するという構造」だと説明した。

ホンダもＨＶでの「稼ぐ力」を磨いてきており、三部敏宏社長は10日の決算会見で、収益性で「ＩＣＥの車に全く勝てない状況から、もう五分五分まで来ている」と話した。今期の四輪事業は仮にＥＶなどを除いてＨＶとＩＣＥ事業だけを切り分けたとすると、営業利益率で８％程度を見込んでいるとし「競争力はコストを含めて十分ある」と述べた。