家族防災会議で決めるべき7つのルール。
4.連絡手段を決めておく。
いつもと同じ連絡手段が使えるかどうかは、その時にならないとわからないので、いくつかの連絡手段を理解し、家族内で優先順位を決めておこう。電話よりも比較的つながりやすいとされているのは「LINE」「X」などのSNSやSMS。また、災害時に提供される「災害用伝言ダイヤル（171）」も有効な連絡手段なので、体験利用ができる日（毎月1日と15日、正月三が日、防災週間など）に使ってみよう。
5.災害ごとの避難先を決める。
避難所は自治体が開設、運営することが義務づけられていて、学校、区民センターなど公共施設が避難所に指定されている。住居地別に避難所を定めている場合もあるので、事前に確認しておく。また、災害の種類によって、避難場所や避難所が異なることにも注意。火災や洪水などで緊急性が高い場合は、まず屋外の一時避難場所に逃げ、そこから指定避難所へ行く。どんな時にどこへ逃げるか、確認しておこう。
6.中継地点にする知人を決める。
災害後、被災地にいる人同士では携帯電話がつながりにくくなるが、被災地から離れた地域へは比較的つながりやすいという。そこで、遠方に住む知人や親戚を中継して、被災地にいる家族が連絡を取り合う「三角連絡法」が役に立つ。誰を中継点とするか、優先順位をつけて2～3人決めておくといい。連絡を取る人には中継地点とさせてもらうことを事前にお願いし、家族全員が電話番号をメモにして持っておこう。
7.メモを残す場所を決める。
家族揃って避難できるとはかぎらず、電話やSNSで必ず連絡が取れるともかぎらない。アナログな連絡手段として、メモを残す可能性があることも家族内で認識しておこう。家にいる人が避難した後で誰かが帰ってくるとしたら、家のどの場所にメモを残すか決めておくと、帰宅して家族がおらず、連絡がつかない時でも慌てずにメモを見れば落ち合える。普段から、スマホを使わない連絡手段にも慣れておくことが大切。
山村武彦 さん やまむら・たけひこ 防災システム研究所 所長 防災の専門家。『現代ビジネス』での新連載「南海トラフ巨大地震」が好評。『台風防災の新常識』など著 書、監修書多数。
