EVが内燃車に追いつく日！ 2026年、所有コストが同等に――バッテリー急落＆中古拡大が生む大転換点とは？
EVコスト低下、2026年にICE並み
全世界的に見ると進展は遅いかもしれないが、ここ数年で着実に進んできたEVシフトは、各種の補助金などの資金的なサポートや、税制優遇措置によって後押しされてきた。 【画像】「えぇぇぇぇ！」これがトヨタ自動車の「平均年収」です！ 画像で見る（13枚） しかし、アーリーアダプター（新しい技術や製品が市場に登場した際に、他の人よりも早くそれを採用する人々たち）たちが享受してきたこの恩恵の期間は、徐々に終わりを迎えつつある。特に米国では、2025年のトランプ政権が補助金の廃止を検討しているとの報道があり、これがEV購入を検討している人々に少なからぬ影響を与える可能性がある。 今後、EVの普及は鈍化するのだろうか。しかし、EVの普及には依然として明るい展望がある。たとえ補助金がなくても、今後はEVの所有と維持にかかるコストが大幅に低下することが予測されている。 米国に本拠を置く世界的な投資銀行および金融サービス会社「ゴールドマン・サックス」が2024年10月に発表した調査リポートによれば、 「バッテリーパックの価格」 が下落し続けることで、2026年にはEVの所有コストが内燃機関車（ICE）と同等になる可能性があるという。リチウムイオンバッテリーの価格はすでに下落傾向にあり、研究者たちは2024年末までに、世界のバッテリーパックの平均価格が1kWh（1時間にわたって1kWの電力を使用したときに消費されるエネルギー量）あたり 「111ドル（1万7123円）」 に下がると予測している。ちなみに2023年の価格は149ドル/kWhで、2011年には驚くべきことに780ドル/kWhだった。 さらに2026年までには、バッテリーパックの価格は26%下がり、82ドル/kWhになると予測されている。これは2023年の価格の約半分に相当する。ゴールドマン・サックスは、10年後には価格が64ドル/kWhにまで下落するとの見通しを示している。
バッテリー価格下落でEV復活
バッテリー価格の下落の要因は、 ・より多くのエネルギーを低コストで収容できる「技術の進歩」 ・リチウムやコバルトなどの「希少金属の価格低下」 だ。ゴールドマン・サックスは、2026年にEVの所有コストが補助金なしでも内燃機関車と同等になると予測しており、これは画期的な出来事だと指摘している。 ゴールドマン・サックス・リサーチのアジア太平洋天然資源・クリーンエネルギー研究の共同責任者であるニキル・バンダリ氏は、2026年にはEVの所有を目指す消費者が増えるだろうと説明している。 「純粋に経済的な観点から見ると、2026年には需要が力強く回復すると考えられている。また、2026年には消費者主導の導入フェーズが始まると予測されている」 と彼は述べている（リポートより）。2026年が“EV復活”のスタートなのだ。 また、この時期には初期のEVユーザーがバッテリー交換を意識し始める頃である。バッテリーやEV関連用品が市場の拡大により手頃な価格になれば、EVを乗り続ける意欲もさらに強まるだろう。
