「阿佐ヶ谷姉妹」のように同居を解消して「お隣暮らし」にするにはいくらかかる?
金銭的余裕がない、初めての一人暮らしは不安といった理由で、仲の良い友人と同居している人もいるのではないでしょうか。ある程度のお金が貯まったり、生活スタイルが変わったりして、同居解消を検討している人もいるでしょう。しかし、すぐに離れ離れになるのではなく「お隣暮らし」という形を取るのも方法の一つです。 とはいえ、引っ越し業者を利用する、家電や家具を新たに購入する、契約する賃貸物件の家賃によっては高額なお金がかかることを視野に入れておきましょう。本記事では、お隣暮らしを始めるのにどのくらいの費用がかかるのかについて解説します。
お隣暮らしとは?
お隣暮らしとは、その名のとおり同じアパートやマンションの隣同士で暮らすことを意味します。お笑いコンビの阿佐ヶ谷姉妹が6年間に亘って六畳一間のアパートで同居生活を送っていましたが、現在は解消してお隣暮らしに切り替えているようです。 一緒に暮らしているときとは異なり、パーソナルスペースの確保ができる、気軽に遊びにいったり遊びに来てもらえたりする、ルールに縛られない、防犯面の不安を解消できるなどのメリットがあります。また、どちらかが体調不良になった際には、必要に応じて助け合いを行える心強さもあるでしょう。
お隣暮らしをするためにかかる費用
お隣暮らしをするためにかかる費用は以下のとおりですが、これらのすべてが必要なわけではありません。 ●賃貸物件の契約にかかる費用 ●引っ越し費用 ●家具や家電の購入費用 ●現在の賃貸物件の退去費用 現在、同居生活を送っているアパートやマンションとは別の賃貸物件へそれぞれで引っ越すのか、どちらか一方が引っ越すのかでかかる費用が変わります。また、引っ越し先が遠方なら引っ越し業者へ支払う作業費用は距離分に対して高くなるでしょう。その他にも、引っ越し先となる賃貸物件の敷金や礼金、仲介手数料といった費用も契約する物件によって変わります。また、家具や家電を購入すれば、その分のお金もかかるでしょう。 まず、お隣暮らしをどのように始めるのかを2人で話し合い、そのうえでかかる費用がどのくらいなのかを計算してみてください。 ■賃貸物件の契約にかかる費用 新しく賃貸物件を契約する場合、初期費用として敷金、礼金、仲介手数料、前家賃、火災保険料、鍵の交換費用などが発生するようです。敷金、礼金、仲介手数料は家賃を基に計算しますが、具体的に何ヶ月分になるのかは物件次第です。 賃貸物件の契約にかかる費用の目安として、家賃の5~6ヶ月分程度を想定しておけば安心でしょう。家賃6万円の物件であれば1人につき30~40万円程度が目安になるといえます。 ■引っ越し費用 お隣暮らしを始めるにあたって引っ越し業者を利用する場合は、作業費用が発生します。引っ越し業者を利用せずに自力で行えるのであれば、費用はかかりません。 ある不動産・住宅サイトでは、 単身の引っ越しの場合の費用の目安を以下のように伝えており、引っ越し費用は荷物の量と距離で決まるようです。 ●~15km未満:平均3万4376円~平均4万5460円 ●~50km未満:平均3万6049円~平均4万5379円 ●~200km未満:平均4万2068円~平均6万758円 ※業者によって金額は異なります 正確な引っ越し費用を把握したい場合は、事前に引っ越し業者に荷物の量を確認してもらうといいでしょう。 なお、国土交通省「かしこい引越」では、引っ越しは毎年3月中旬から4月初旬や、期間に限らず土日祝日は割増料金がかかってしまう場合があるため避けることを推奨しています。 ■家具や家電の購入費用 家具や家電を新たに購入する場合、それらの費用が発生し、最低でも20万円程度用意しておくと安心です。ただし、現在使用している家電や家具を継続して使用する、知り合いや友人からもらえるといった状況であれば、費用をおさえることは可能でしょう。 ■現在の賃貸物件の退去費用 現在の賃貸物件を退去する場合、管理会社や家主の確認が入って原状回復に必要な費用が発生します。壁に大きな穴を空けたり、設備を壊したりしなければ、契約時に支払った敷金でまかなえる可能性が高いでしょう。しかし、差額分が発生した場合は、借り主が負担するのが一般的です。
お隣暮らしをするためには多額の費用がかかる場合がある
お隣暮らしをするためには、新たに賃貸物件の契約が必要なのか、引っ越しが必要なのか、家具や家電をどのくらい購入するのか、現在の賃貸物件の退去費用が発生するかどうかで大きく変わります。引っ越しをしても引っ越し業者を利用しない、家具や家電を購入しないようなら、賃貸物件の契約にかかる費用だけで済むケースも有り得るでしょう。 いずれにせよ、お隣暮らしにはお金がかかる点を認識し、早い段階からかかる費用のシミュレーションを行っておくのが安心です。 出典 国土交通省 かしこい引越 執筆者:FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー
ファイナンシャルフィールド編集部