第一三共ヘルスケアは9月11日、プロテインやアミノ酸などのスポーツ食品・サプリメントブランド「DNS」を譲受すると発表した。 日本産業推進機構グループが管理・サービス提供するファンドなどが出資するDNSのブランド「DNS」を展開するニュートリション事業と関連資産を譲受する 「DNS」ブランドはスポーツ栄養学に基づいて開発されたプロテインパウダーやドリンク、EAAなどのサプリメントを展開。スポーツ量販店やECに販路を持つ。20年以上にわたりアスリートから支持され、プロ・アマを含めさまざまなスポーツ競技の500を超えるチームが愛用しているという。 製品開発には、栄養学の最新の研究成果を積極的に取り入れ味や飲みやすさにこだわっている。国際的アンチ・ドーピング認証プログラムである 「INFORMEDCHOICE（インフォームドチョイス）」を国内メーカーとして初めて導入し認証を取得するなど、安全性や品質管理にも力を入れている。 スポーツ人口の増加やアクティブなライフスタイルの広がりを受け、プロテインの国内市場は成長が続いている。そのなかで第一三共ヘルスケアでは、今後もプロテインやサプリメントの需要は持続的に拡大していくと見込みブランドを譲受。製品開発力や販路をもとに「DNS」のスポーツニュートリション領域における一層の拡大をめざす。製薬会社としての知見やマーケティングといったノウハウを応用し、新たな領域や顧客層の開拓も視野に入れ、ブランドの一層の強化と付加価値のさらなる向上を図るとしている。 第一三共ヘルスケアでは、OTC医薬品など機能性スキンケア・オーラルケア・食品へと事業領域を拡張。コーポレートスローガン「Fit for You 健やかなライフスタイルをつくるパートナーへ」を掲げ、実現に向けて取り組んでいる。「DNS」譲受により、日々の健康に欠かせない栄養・運動分野へ本格参入し、生活者のQOL（生活の質）向上に貢献していくとしている。