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　令和5年度(2023年4月～2024年3月)における普通トラック(積載量3t～12t超クラス)の新車販売台数は6万8531台で、前年度比22.7％増と大きく伸びたことがわかった。コロナ禍前の実績に対しては、2～3割も少ないレベルだが、供給の正常化で市場は回復に向かっているものとみられる。 【画像ギャラリー】令和5年度新車販売台数で売れ行きが特徴的だったトラックは？(6枚) 　文・写真/トラックマガジン「フルロード」編集部

半導体不足解消と日野大型の販売再開

　日本自動車販売協会連合会(自販連)の新車販売台数統計から、本誌が積載系トラックを抽出・集計した。6万8531台のうち、積載量12t超車とトラクタ(トレーラ牽引用)を合わせた大型クラスは3万3848台(前年度比38.9％増)、中型クラスの量販ゾーンとなる「積載量3～4t」は1万8038台(同10.3％増)だった。 　大型クラスで4割近い増加となっているのは、半導体不足の解消によってメーカー各社の生産状況が回復したことと、年度上期から日野の大型トラック・プロフィアの出荷が再開したことが理由とみられる。ただし出荷しているのは排気量8.9リッター車のみで、トラクタ車型の主力となる13リッター車は、供給停止が続いている。その点からも、分母となる前年度実績の小ささがわかるが、正常な状態へ戻りつつあるのは確かだ。 　大型クラスの実績値そのものは、依然としてコロナ禍前を10～15％ほど下回るレベルで、市場が本復したとはいいがたい。シェアはいすゞが35％、三菱ふそうが24％、UDトラックスが23％、日野が17％。残る3％は輸入車だが、日本自動車輸入組合の統計によるとボルボ、スカニアとも前年度実績を上回っており、特にスカニアは日本導入以来の過去最高(412台)を記録した。

コロナ禍前に対して実績は半減中

　積載量3～4t車も対前年度でプラスとなっているものの、こちらの実績値は、コロナ禍前に対してほぼ半減となっている。俗に「4トン車」と呼ばれるボリュームゾーンの一つだけに、トラック全需への影響も大きい。シェアはいすゞが63％、日野が29％、UDトラックスが5％、三菱ふそうが3％。 　この市場はもともと、いすゞと日野の二強体制である。そして、ここでも日野の中型トラック・レンジャーの半数超を占めてきた低馬力モデルの出荷停止が続いており、需要に対して供給不足となっている可能性がある。ただ、日野だけでいえば、このクラスの減少幅は2割弱に留まっているので、出荷可能な高馬力モデルがかなりカバーしてきた様子もうかがえる。 　なお、積載量3～4t車では最下位の三菱ふそうだが、積載量7～8tの中型増トン車(運転に大型免許が必要となる中型トラック)では圧倒的なシェアをもっており、積載量3～8tまで範囲を広げた場合はシェア19％で3位となる。