提供：NITE・消費者庁燃えたモバイルバッテリー

本格的な寒さの到来を前に消費者庁は、リチウムイオン電池が使われている充電式カイロや、電熱インソールなどの火災事故に注意を呼びかけました。 リチウムイオン電池は、スマートフォンやモバイルバッテリーなどに使われているほか、電熱ウエアや電熱インソール、充電式カイロ、電気ブランケットなどの「暖がとれる」製品にも使われているケースがあります。 消費者庁によりますと、こうした「暖がとれる」製品の事故のうち、リチウムイオン電池が原因で発煙などに至ったケースは、今年9月までの10年間で32件あったということです。 いずれも冬の時期に多く、具体的には電熱ウエアのモバイルバッテリーをズボンのポケットに入れていたところ突然発火し、ヤケドをしたケースや、靴の中を暖める電熱インソールを使用していたところ、熱で靴下と靴が溶けてヤケドをし、救急搬送されたケースなどが報告されているということです。 こうした事故のうち、3割が製品の充電中に起きているということです。 リチウムイオン電池は、熱や衝撃などに弱いという特徴があり、消費者庁は、リチウムイオン電池を使った製品に強い衝撃や圧力を加えないことや、ふとんなどの可燃物がある就寝中の枕元での充電などは極力控え、充電が完了したらプラグを抜くことなど、注意を呼びかけています。