PBR0.47倍で8位のレンゴーは、板紙やダンボール製品の主力企業。こちらも今2025年3月期の上期が営業減益となったが、下期に数量増と値上げ効果で挽回し、通期では最高純益を更新する見通しとなっている。 　自動車関連の主力企業では、横浜ゴムとアイシンがランクインした。国内3位のタイヤメーカーである横浜ゴムの場合、今2024年12月期は2023年5月に買収したTWS社の連結効果に加え、欧州とアジアでタイヤの販売が伸び、営業益は2桁増。連続で大幅増配となる見通し。

　一方、アイシンの今2025年3月期は、前期重かった品質費の消滅で営業増益の見通しではあるものの、海外での日本車苦戦が当初想定よりきつく、期初計画に比べ増益幅は縮小する予想だ。 ■低PBRの常連、テレビ各社は課題の克服進む 　低PBRランキングの常連、テレビ各社も複数顔を出した。政策保有株の多さを指摘され、外資規制のある業種で外国人買いの恩恵を受けにくい面もあるが、引き続き株価は割安水準が目立つ。 　12位に入ったテレビ朝日HDの今2025年3月期は、テレビ広告がスポット好調で、タイムも回復。退職給付費用も当初の想定を下回り、営業益は急反発し大幅増益となる見通しだ。政策保有株の売却も続く。

　PBRという指標への関心の高まりから、「PBR1倍割れ解消推進ETF」も登場。低PBRランキングに入った企業は、今後の還元姿勢の改善が期待される銘柄群といえるため、引き続き注目したいところだ。