中国株の熱狂、崩壊に転じる恐れ－15年に類似と野村エコノミスト
（ブルームバーグ）： 野村ホールディングス（ＨＤ）のエコノミストは、2008年以来約16年ぶりの大幅高となった中国の株式相場について、中国経済の足元は新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）前と比べはるかに脆弱（ぜいじゃく）であり、株価が急落に転じる可能性に投資家は備えるべきだと主張した。
チーフ中国エコノミストの陸挺氏（香港在勤）は３日の顧客向けリポートで、最も悲観的なシナリオとして「2015年と同様に株式市場の熱狂の後に大きな値崩れが起きる」想定を示し、より楽観的シナリオと比べ「はるかに高い確率」で起こり得ると分析した。
中国経済の低迷打開を目指す一連の刺激策発表を受け、中国本土株の指標、ＣＳＩ300指数は９月30日、08年以来となる上昇率を記録し、強気相場入りした。中国本土市場はその後、国慶節の連休で休場となっている。
香港株の指標、ハンセン指数は今月２日まで１週間余り続伸。今回の株価高騰を巡り、これまでの一時的反発とは異なるという楽観的な見方は根強く、強気に転じるグローバル資金運用主体が増えているが、野村は懐疑的だ。
同社は「投資家は当面ブームに身を任せてよいかもしれないが、一層冷静な評価が必要だ」と指摘した。
野村によると、中国経済の脆弱性は、ほぼ４年続く住宅危機や地方政府の債務拡大、地政学的緊張の高まりなど諸要因に起因する。
今回反発した相場が崩れれば、さらに悪い事態が起きかねないと野村は警戒する。中国当局が貨幣増発に動くような場合、資本逃避が活発化し、人民元が下落圧力さらされる危険もある。
ただ他のグローバルバンクは中国株にずっと強気だ。ＨＳＢＣホールディングスのグローバル株式ストラテジスト、アラステア・ピンダー氏は中国株の投資判断を「オーバーウエート」に引き上げており、「相場の急回復に乗るタイミングは遅過ぎない」という。
モルガン・スタンレーは、中国株のさらに10－15％の値上がりもあり得るとみている。
