京都大学防災研究所宮崎観測所 山下裕亮助教: 「我々は“割れ残り”と言っているんですけど、今回はマグニチュード7.1の地震が起こりましたが、さらにこの北から北東側ではエネルギーを貯め続けていて、地震が起こりやすい状態にあるとみています」 大分市のホームセンターでは臨時情報が終了した8月15日以降も水や防災グッズを買い求める人が絶えない状態が続いています。 HIヒロセ元町店 渡辺進也さん: 「今回の地震で水もかなり販売されていますけど、防災グッズコーナーもかなり売れています。随時仕入れてはいるんですけども、商品を入荷したそばからも売れていく。買いだめというよりも日頃の備えというところで買い求めている状況です」 ■高まる防災意識 南海トラフ地震で最大12メートルの津波が想定されている佐伯市米水津でも防災意識が高まっています。 宮野浦地区では、東日本大震災をきっかけに自主防災組織を結成し、海抜20メートルの場所に避難所を整備。今年1月の能登半島地震を受けて非常食の補充や非常持ち出し品をあらかじめ保管できるよう棚の整備などを進めていました。 今回の地震を受け、改めて備えの重要性を感じています。 高橋愛喜区長: 「大地震が起こった場合は自衛隊などが来るのがかなり先になると思うので、やはり自分たちで備蓄しておかなければいけない」 今後も地震や通常とは異なる地殻変動により発表される可能性がある「巨大地震注意」。情報を正しく理解し適切な対応をとっていくことが大切です。