老後に向けた資産形成、今から考えておくべき3つの商品

70歳代の資産状況を確認してきましたが、貯蓄ゼロ世帯が2割弱、また70歳代の半数の貯蓄額が700万円以下であることは、多くの世代にとって驚きの内容かもしれません。 何の準備もしないまま年金生活に入ってしまうと、年齢を重ねるごとにお金を増やすこと難しくなります。リタイア前に老後の生活をシミュレーションして、できる範囲内で準備をしておきましょう。 ここからは、資産形成に活用しやすい3つの金融商品をご紹介します。資産の持ち方は人それぞれですから、どれかひとつを選ぶということではなく、組み合わせて保有したり、現在の保有資産に加えてみてもよいでしょう。 ●投資信託 投資信託は、資産形成を考える個人が利用しやすい金融商品のひとつ。50歳代以下の投資家はネット証券で取引する方が多く、自分の裁量で好きなときに売買したり、運用中の資産をすぐに確認できる手軽さが魅力です。 投資信託は長期の積立投資に適しており、長く投資を継続すればするほど複利の効果を得やすいのが特徴です。 分散投資の効果を発揮するためには、流行りの銘柄にとらわれず、成長が期待できる資産へ投資をすることも大切です。20年、30年、40年と長く続けていきましょう。 　NISAとiDeCo NISAとiDeCoは、個人の資産形成を後押しする非課税制度です。いずれも税の優遇がある制度なので、長期で運用するときは活用を検討してみましょう。 NISAとiDeCoは似ているようで、内容は異なります。それぞれメリットデメリットがあるので確認した上で利用しましょう。両制度を利用することも可能です。 注意したいのは中途解約の可否です。iDeCoは原則として中途解約ができないので、拠出額はよく考えてから決めるようにしましょう。 ●債券 金利の上昇で注目を浴びているのが債券投資です。近年は個人の投資家がネット証券等を通じて、債券の売買がしやすくなっており、個人向け国債のみならず、外国債券、社債など、取扱い銘柄数も徐々に拡大しています。 債券にはさまざまな種類がありますが、仕組みがわかりやすいのは利付債券です。償還期間があらかじめ決まっており、満期が到来すれば額面通りに返済され、保有期間中は利子を受け取ることができます。 個人向け国債は途中で解約しても元本が割れませんが、債券によっては途中で解約すると元本が割れる可能性がある点は注意が必要です。 ●生命保険 貯蓄性のある終身保険や養老保険などは、資産形成の一役を担うことができる金融商品です。 とくに一時払い終身保険などは、購入後から早ければ数年で既払込保険料を解約返戻金が上回る場合もあります。保障と同時にお金も貯めたい方は、お金の振り分け先のひとつとして検討してもよいでしょう。 解約返戻金の推移は、加入前に保険設計書等で確認することができます。解約返戻金額の目安が年ごとに記載されているので、加入者にとっても安心です。